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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YJVP (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 阪神内燃機工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2026年3月期)


メニュー沿革

回次第157期第158期第159期第160期第161期
決算年月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月2026年3月
売上高(千円)10,142,0159,064,4009,636,58313,337,09814,028,540
経常利益(千円)594,793602,573643,620682,246954,066
当期純利益(千円)394,035406,735456,097536,295736,030
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)816,546820,248824,653829,055829,055
発行済株式総数(千株)3,2333,2393,2453,2483,248
純資産額(千円)13,465,74613,853,26414,415,94914,796,53015,633,109
総資産額(千円)19,786,67320,985,01222,751,39325,000,33325,798,281
1株当たり純資産額(円)4,169.744,282.394,448.694,560.754,814.81
1株当たり配当額(円)40.0050.0060.0070.0091.00
(うち1株当たり中間配当額)(円)(-)(-)(-)(-)(35.00)
1株当たり当期純利益(円)122.28126.02141.06165.65227.12
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)121.57125.29140.25164.69225.81
自己資本比率(%)67.965.963.359.160.5
自己資本利益率(%)3.03.03.23.74.8
株価収益率(倍)12.1810.6316.9514.0124.83
配当性向(%)32.739.742.542.340.1
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)892,5841,177,4441,103,8991,591,884414,182
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)667,895△777,746△2,252,757△12,989△682,797
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△118,082△132,483△172,114△207,352△353,104
現金及び現金同等物の期末残高(千円)4,352,4864,619,6343,298,6614,669,2254,036,165
従業員数(人)277278276288302
(外、平均臨時雇用者数)(53)(47)(54)(68)(70)
株主総利回り(%)84.979.4141.0141.0330.2
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(102.0)(107.9)(152.5)(150.2)(202.2)
最高株価(円)1,8881,5382,8842,9945,990
最低株価(円)1,4221,2581,3501,8141,998
(注)1.当社は連結財務諸表を作成していないので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.当社は持分法の対象となる関連会社がないので、「持分法を適用した場合の投資利益」については記載しておりません。
3.売上高には消費税等は含まれておりません。
4.最高株価及び最低株価は2022年4月4日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
5.161期より、キャッシュ・フロー計算書において保険積立金の積立による支出の金額に重要性が増したことから、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「保険積立金の積立による支出」を「投資活動によるキャッシュ・フロー」において独立掲記しております。そのため、160期および161期の主要な経営指標等について、表示方法の変更の内容を反映させた組替え後の数値を記載しております。


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01471] S100YJVP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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