シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W70L (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ダイジェット工業株式会社 研究開発活動 (2025年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループにおいて、研究開発活動は連結財務諸表を作成する当社のみが行っております。当社の研究開発については以下のとおりであります。
当社グループにおける研究開発は、超硬工具の一貫製造メーカーの強みを活かし、超硬合金・切削工具・耐摩耗用工具の研究開発部門が連携をとり、市場変化、顧客ニーズに即応した商品性の高い新製品開発を行っております。基本方針としましては、高能率・高精度化及び長寿命化によりお客様のリードタイム短縮と加工コスト低減に貢献する。また、製造時の消費エネルギー削減により環境に優しい製品を開発することを掲げております。

・材料及びコーティング被膜の開発
基本方針のもと、切削工具用超硬合金材種、コーティング材種及び耐摩耗用工具材種の改良・開発を行い、生産効率、品質、精度向上を目指した取組みを実施しております。
当連結会計年度の研究開発におきましては、耐食性超硬合金材種SD40を開発し、市場投入しております。また、超硬母材との密着性を改善し、微少剥離を抑制した鋼切削用コーティング材種や耐摩耗用の工具材種として硬さと強度を兼ね備えた超微粒子超硬合金HS10及びHS20の開発を完了し、性能評価を開始しました。良好な結果が得られれば、標準化を行い市場投入してまいります。

・耐摩耗用工具の開発
耐摩耗用工具分野では、合金から工具までを社内で一貫して製造するメーカーとしてのノウハウを活かした当社独自の材料を開発し、自動車業界を中心に新規事業分野へ金型を投入しております。
また、顧客ニーズに応えるべく、開発材料の加工方法の違いによる残留応力の疲労寿命への影響や各種基礎データの蓄積を行うと共に、加工技術において、切削工具部門との連携により疲労寿命の向上が期待できる直彫り加工を推進し、金型形状の再現性を高め、寿命の安定化を目指した取組みを進めております。
今後も当社の開発材料や加工技術等の独自技術を活かした金型を投入してまいります。

・切削工具の開発
切削加工分野では、世界の電気自動車の普及から大型部品を一体成形する金型の技術動向を捉え、加工振動を抑制する加工方法の提案と低抵抗な工具の開発に取り組むとともに、刃先交換式ドリルのシリーズ拡張を図り、環境負荷を低減する新製品を多種開発しております。
①オール超硬シャンク「頑固一徹MSN形」のシリーズ開発
オール超硬シャンク「頑固一徹MSN形」は、モジュラーヘッドと呼ばれるヘッド交換式工具を取り付けて使用する超硬合金からなるアーバーです。スチールシャンクに比べ工具剛性が高く、たわみ量が抑制でき、大きく複雑な形状を持つ金型の加工でも生産性を落とさず、高能率な加工を可能としております。この度、従来よりさらに突出しの長い工具で加工できるように「頑固一徹MSN形」のシリーズを拡張しました。
②高能率荒加工用刃先交換式高送りカッタの低抵抗インサートの開発
機械加工現場の省人化・自動化の要望から、より高能率かつ安定的に加工できる小径多刃の刃先交換式高送りカッタSKSエクストリーム「EXSKS05形」の低抵抗PLインサートを開発しました。EXSKSシリーズは、片面6コーナー仕様の超硬インサートを採用し、ランニングコストを削減した刃先交換式高送りカッタとしてご好評いただいております。
③刃先交換式TAEZドリルのシリーズ開発
穴あけにおいてドリル加工が占める割合は大きく、部品加工や金型加工等で重要な役割を担っています。難削材や難加工への顧客ニーズも多くあるため、インサート交換が容易で、繰り返し精度に優れた刃先交換式TAEZドリルにおいて、プリハードン鋼や焼入れ鋼等の難削材への穴あけ加工が可能なインサートを開発し、シリーズを拡張しました。

なお、当連結会計年度の試作製造・技術改良等を含めた研究開発活動に要した費用は396百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01488] S100W70L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。