シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100R5T4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ＦＵＪＩ 沿革 (2023年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期
1959年4月名古屋市中川区昭和橋通において富士機械製造株式会社を設立。旋削機械、その他の工作機械の製造を開始。
1960年9月東京営業所(現東京支店)を開設。
1961年3月愛知県碧海郡知立町(現知立市)に工場を新設。
1961年6月現在地に本社機構を移転。
1962年3月大阪営業所(現大阪支店)を開設。
1962年10月被合併会社である当社が株式額面1株の金額500円から50円に変更する目的をもって神奈川県足柄下郡の富士機械製造株式会社(1948年7月24日設立未開業)に吸収合併されたが事業の実体は被合併会社のものがそのまま継承されている。
1964年5月名古屋証券取引所市場第二部に上場。
1967年3月「専用機」大型トランスファーラインを完成。
1968年3月愛知県西加茂郡藤岡町(現豊田市)に藤岡工場(現豊田事業所)を新設。
1970年4月アメリカ・イリノイ州に現地法人フジ アメリカ コーポレイションを設立(現連結子会社)。
1971年6月「自動組立機」を完成。
1971年9月「NC自動旋盤」を完成。
1977年4月愛知県岡崎市に株式会社マコト工業を設立(現株式会社アドテック富士)。
1978年10月「電子部品自動挿入機」を完成。
1979年10月「NC専用機」を完成。
1981年7月「電子部品自動装着機」を完成。
1986年4月仙台出張所(現仙台営業所)を開設。
1989年6月愛知県岡崎市に岡崎工場を新設。
1990年9月名古屋証券取引所市場第一部銘柄に指定替え。
1991年11月ドイツ・フランクフルト(現在地 ケルスターバッハ)に現地法人フジ マシン マニュファクチュアリング(ヨーロッパ)ゲーエムベーハーを設立(現連結子会社フジ ヨーロッパ コーポレイション ゲーエムベーハー)。
1992年11月愛知県豊橋市に株式会社リンセイシステムを設立(現株式会社エデックリンセイシステム)。
1994年10月東京都品川区の株式会社エデックを買収(現株式会社エデックリンセイシステム)。
1994年11月アメリカ・イリノイ州に現地法人フジ マシン アメリカ コーポレイションを設立(現連結子会社)。
1995年11月ブラジル・サンパウロに現地法人フジ ド ブラジル マキナス インダストリアイス リミターダを設立(現連結子会社)。
2003年4月株式会社リンセイシステムと株式会社エデックが合併し、株式会社エデックリンセイシステムとなる(現連結子会社)。
2003年6月「モジュール型高速多機能装着機 NXT」を完成。
2007年11月中国・上海に現地法人富社(上海)商貿有限公司を設立(現連結子会社)。
2012年1月中国・昆山に昆山之富士機械製造有限公司を設立(現連結子会社)。
2013年6月
2013年9月		東京証券取引所市場第一部に上場。
「モジュール型生産設備 DLFn旋盤モジュール」を完成。
2018年4月
2018年8月		株式会社FUJIに商号変更。
山梨県南アルプス市のファスフォードテクノロジ株式会社を買収(現連結子会社)。
2019年3月豊田事業所に新工場棟を建設。
2019年12月インド・ハリヤナ州に現地法人フジ インディア コーポレイション プライベート リミテッドを設立(現連結子会社)。
2020年2月愛知県知立市(当社内)にFUJIリニア株式会社を設立(現連結子会社)。
2021年7月シンガポールのフジ マシン アジア プライベート リミテッドの発行済み株式の全てを取得し、完全子会社化(現連結子会社)。
2022年4月東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場にそれぞれ移行。
前期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01495] S100R5T4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ