津田駒工業株式会社 研究開発活動 (2017年11月期)

研究開発については、世界市場での優位性を確保するため、引き続き多様性、高度化するマーケットニーズに応え戦略製品の開発に取り組んでいる。当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は1,615百万円である。
当連結会計年度における主な事業の研究開発活動は次のとおりである。

(1) 繊維機械事業

当社が中心となり、織機では、ウォータジェットルームはZW8100、エアジェットルームはZAX9200i、準備機では、スパンサイジングマシンはTTS10S、TTS20S、フィラメントサイジングマシンはTSE30Fを製品展開しており、これらの性能向上を目指し、開発に取り組んでいる。
近年のユーザーの要望として、生産性、省エネルギー、省資源(ウォータジェットルームでは省水、エアジェットルームでは省エア、サイジングマシンでは省蒸気)に加え、省人化を挙げられており、これらの要望に応えるべく注力している。また、衣料分野だけでなく、産業資材分野への開発にも注力している。
ウォータジェットルームでは、新型ノズルを開発した。ノズルの内部形状を見直し、ヨコ糸を搬送する噴射水の収束性を向上させた。従来のノズルに比べ、約10%の省水、約10%の回転数アップを実現、アピールできた。
エアジェットルームでは、筬切断不要のニードルレスタッカを開発し、高速性、高生産性をアピールした。従来のニードル付タッカでは、高速性に制限があり、従来のニードルレスタッカでは、織物幅に応じて筬を切断する必要があったが、これらの問題を解決した。
サイジングマシンでは、糊箱からの放熱を少なくし、蒸気消費量の削減を達成した。具体的には、糊箱上部の解放部を小さくし、従来機に比べ約20%の蒸気消費量削減を実現、アピールできた。
また、IoT対応として、これまでの展示会で発表した織機向けTISS(津田駒・インターネット・サポート・システム)、準備機向けT-NSS(T-Tech・ネットワーク・サポート・システム)の開発を進めており、ユーザーのニーズに応えてゆく。
今後も、ユーザーニーズに対応し、トップブランドを目指し、新たなテーマにスピーディーに挑戦していゆく。
当連結会計年度における当事業に係る研究開発費は1,104百万円である。

(2) 工作機械関連事業

既存製品であるロータリテーブル、マシンバイスの市場シェア拡大と顧客満足度のより一層の向上を目的とした高性能化、市場対応力強化に繋がる開発を積極的に推進した。また、長年培った旋回軸技術や高精度位置決め技術などを活かしての既存市場の枠を超えるための新製品の開発にも積極的に取り組んだ。
さらに、成長分野参入と新規顧客の取り込みを目的とした研究開発活動として、少子高齢化による人手不足解消や生産性向上策として今後需要の高まりが見込まれるロボット自動化システムの市場投入に向け、提案力と開発力を高めるべく知見とスキルの習得に注力した。
当事業の主力であるロータリテーブル、バイスに関する研究開発活動は以下のとおり。
当社が中心となり、超薄型ダイレクトドライブ(DD)ロータリテーブル『RDS-200』を制御可能な1軸数値制御装置「TPC-DD」を開発、2017年10月に名古屋で開催されたMECT2017に出展して、DDテーブルを既存の工作機械に容易に後付け出来る点をアピールし注目を集めた。従来駆動機構のウォームドライブ、次世代駆動機構の「BallDrive」、そして、「RDS-200」によってより身近な存在となったダイレクトドライブの3駆動要素を手掛ける唯一のメーカーとして市場のニーズに応えてゆきたい。また、同展にはマシンバイスメーカとしてのノウハウを盛り込んだ5軸加工用センタリングバイスも出展。来場者の目を引いた。
また、IoT関連の取組として、当社が主体となり、ロータリテーブルにセンサーを組込んでの波形取得、解析などの将来に活かせる技術の積極的な研究開発に取み組んだ。引き続き市場要求の高度化・多様化に後れを取らないための研究開発に注力してゆく。
当連結会計年度における当事業に係る研究開発費は510百万円である。