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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R8Y9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社島精機製作所 研究開発活動 (2023年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社の企業グループでは幅広く研究開発活動を行っており、当連結会計年度における研究開発費の総額は、3,893百万円であります。
セグメントに関連付けた研究開発費については、当社の研究開発活動が開発課題に対応したプロジェクトを必要に応じてフレキシブルに編成して取り組んでいることから、セグメント別に関連付けることが困難であるため記載しておりません。当連結会計年度における主な研究開発活動の概要は次のとおりであります。
コロナ禍を背景にファッション業界では、従来の大量生産型ビジネスモデルを見直しサステナビリティを意識した取り組みが急速に広がっています。世界中で環境負荷の低減が重要な課題となる中、当社では早くから提唱してきた「適時・適品・適量・適所・適価」の「五適」モデルを確立するチャンスと捉え、ホールガーメント横編機やデザインシステムの開発に加え、サプライチェーン全体を見据えたソリューションを提案し、持続可能な消費と生産を実現するサステナブルなもの創りを訴求しています。
当社グループのコア・ビジネスである横編機分野では、「ホールガーメント事業の最強化」を達成するために新機種「SWG-XR」を開発しました。現行機の延長線上ではなく開発手法から見直し実現した当機は、スライドニードルの特徴を最大限に活かしつつ、これまで培ってきたシンカーニット技術を融合し、劇的に進化させたフラッグシップ機となります。商品の多様性が強まる中、生産性向上はもとより、ホールガーメント商品の制限をなくす多様化、オールシーズン化を実現し、ホールガーメントを新たなステージへと押し上げます。
ニット製品の企画・デザインから生産・販売までサプライチェーンの効率化を実現させるためには、もの創りのDX化が不可欠であります。当社ではデザインシステム「SDS-ONE APEX」シリーズを核として「yarnbank」や「SHIMA Datamall」など糸データや各種デジタルデータのWEBサービスと組み合わせたソリューションの提案に注力しており、お客様のお困りごとの解決とサステナブルなもの創りを目指した開発を進めております。また、デザインソフトウェア「APEXFiz」では、高精細なバーチャルサンプルを販売促進に活用するため、バーチャルファッションショーや消費者に新たな顧客体験を提供できるクロスリアリティ技術を開発しています。
自動裁断機の「P-CAM」シリーズでは、「世界一の裁断技術への挑戦」をコンセプトに従来機の基本設計を一新した「P-CAM R」を開発しました。お客様が抱える課題を徹底的に分析し、新たなテクノロジーを駆使することで裁断品質の向上を実現するとともに、グローバル市場に向け、裁断工程における環境負荷を低減し、生産性をさらに向上させました。また、IoTによりクラウド経由で稼働状況を可視化できるとともに、ユーザーの操作性の向上、メンテナンスの容易化を実現させました。
手袋靴下編機では、さらなる商品力向上を目指した新機種、全自動パイル手袋編機「SPG-R」を開発しました。当機は、新しい電子選択シンカー方式や自走式キャリアなど多くの最新機能の搭載により優れたパフォーマンスを実現させることに加え、メンテナンス性や編成効率化などお客様の使いやすさも桁違いに向上しています。
ニット編成面の開発を進めるトータルデザインセンターでは、最先端の横編み技術を駆使し、ホールガーメントをはじめとした種々のサンプルの開発に取り組みました。なかでも新機種「SWG-XR」では、シンカーニット技術を取り入れた柄や、機械特性を活かした柄など多様なデザインを取り入れたサンプル開発に加え、スポーツやメディカル、インテリア、産業資材などファッション業界にとどまらず、異業種のお客様のご要望にもお応えできるサンプルの開発も継続しています。
さらに市場の変化に対応し、サステナブル素材を採用したサンプル開発や企画から生産・販売までのサプライチェーン全体を一貫してサポートし、サステナブルなもの創りを推進していけるソリューションの開発にも注力しました。
以上のように、当社では創業以来、「Ever Onward ― 限りなき前進」の経営理念のもと、「創造性にもとづく独自の技術開発」を基本とし、顧客が当社に期待するものを追求し、製品およびノウハウを生み出すための研究開発に努めております。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01531] S100R8Y9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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