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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LREE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 アイダエンジニアリング株式会社 研究開発活動 (2021年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当社グループでは、開発本部を中心に技術本部等と連携し基盤技術の強化・確立及び基幹商品の強化と環境に配慮した主力製品開発を基本方針として研究開発に取り組んでおります。

当連結会計年度の研究開発費の総額は996百万円であり、そのほとんどを日本セグメントで計上しております。なお、当連結会計年度において、サーボプレスによる「プレス多工程鍛造による高難度ローレット部品の製造」が一般社団法人 日本鍛圧機械工業会の「MF技術優秀賞」を太陽工業株式会社と共同で受賞いたしました。

当連結会計年度の研究開発活動の主なものは、次のとおりであります。
新技術・基盤技術の開発

(1) サーボプレス専用制御システムの開発

当社ではサーボプレスに求められる能力を最大限活用して頂ける様に、その動力源であるサーボモーター及びサーボシステムを自社開発し、プレス機械の種類に応じた最適化を進めています。大型プレス用には低速域で大トルクを発生するモーター技術をベースに超大出力サーボモーター、中型プレスには複雑なモーションや振り子運転を多用する高パワーレートサーボモーター、汎用サーボプレスには省エネ性能に優れた高効率なサーボモーター等、プレスの能力に最適なモーターの研究・開発を継続しています。
モーターの能力を引き出す駆動システムはモーターの正確な制御のみでなく、駆動時の安全確保も重要です。駆動システムの開発は安全制御を重視して国際規格に適合するシステムを開発しています。

(2) 軽量化素材の成形システム開発

自動車の電動化にも対応すべく、軽量化や安全性能の向上を狙い、当社においても軽量・高強度材・難成形材の成形工法を追求し、サーボプレスを活用した高張力鋼板・アルミ材・炭素繊維等の軽量化素材の成形システムの開発を継続して進めております。

基幹商品の強化

(1) 大型高速搬送装置の開発

搬送機の改良を継続して進めております。新たな構造として10軸スカラ型ダブルアーム機構を採用した高速で搬送モーションの自由度が高い搬送機を開発し、当社のタンデムラインに採用しております。

(2) 大型サーボプレスの新構造開発

駆動部の最適化によってトルク伝達経路上のギア噛合数が少なくトルク伝達効率を向上させた新構造ドライブを開発し、複数軸構成の大型サーボプレスに採用しました。

(3) IoT技術の開発
・プレスシステム用モニタリングシステムの開発
プレス機械に取り付けた各センサー(IoT用)により運転状態の見える化を可能とするとともに、3Dモニターからの故障ガイダンスも提供できるモニタリングシステムの開発に取り組んでいます。本システムは周辺装置も含めたライン全体のモニタリングにも対応します。
・AIを用いた故障診断・操作支援機能の開発
プレス機械から収集したデータを解析し故障の予兆を検知する故障診断機能の開発を行いました。今後は収集した操作履歴データをAIに学習させ操作支援にも繋げるよう、更なる機能向上を進めています。
・AiCARE(アイダIoTシステム)の商品力強化
図面システムの部品情報とプレス機械の稼働情報をAiCAREに取り込み、これらを組み合わせることにより部品の交換時期を割り出し、ユーザーに知らせるという予防保全機能を開発しました。これによりユーザーの予防保全を促し突然の故障を削減してまいります。

(4) アイダ独自の3DシミュレーションソフトADMS(アイダデジタルモーションシステム)の活用強化
タンデムラインに搭載していたADMSをサーボトランスファープレスにも搭載し、プレス機械とトランスファーフィーダのモーション最適化を支援します。また、未搭載の既存のプレス機械でも同様のシミュレーションが実現できるよう、3Dシミュレーションシステムのソフトウエアを開発し、ソフトウエア単体での販売を開始しました。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01545] S100LREE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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