有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TV5H (EDINETへの外部リンク)
オルガノ株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)
当社グループの研究開発活動は、提出会社以外は行っておりません。なお、提出会社の研究開発活動は次のとおりであります。
当社は、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業を促進するため、顧客満足度の高い価値ある技術・商品を市場に提供すべく研究開発活動に努めております。
研究開発体制といたしましては、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業ともに開発センターを中心に、研究者、技術者、営業担当が連携しながら研究開発活動を進めております。
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費(技術研究費)の総額は2,829百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
[水処理エンジニアリング事業]
当事業における研究開発活動では、半導体をはじめとした電子産業分野で求められる超純水や溶剤・薬液などの更なる高度化に向け、分離精製技術、高度分析技術の開発を進めています。またサステナビリティ課題に対し、水・有価物回収技術、省エネルギーシステム、及びセンシング技術等の開発に取り組んでいます。
当連結会計年度では、薬品使用量の削減につながる大流量電気再生式脱塩装置(EDI)や、水処理装置の運転状況を監視して使用薬品量を自動でコントロールし、設備管理の省力化・廃棄物やCO2削減に寄与するセンシングシステムを開発しました。また高度な膜処理技術を利用した有価物回収システムを開発しました。
加えて、前連結会計年度より稼働している新実験棟を活用し、最先端半導体工場向け次世代型超純水製造技術の開発を進め、その評価のため超純水や薬液中の不純物を高感度で測定する技術の開発を行いました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は2,435百万円であります。
[機能商品事業]
当事業における研究開発活動では、水処理薬品、新規機能材、ラボ・医療機関向け小型超純水製造装置、食品加工向けの食品添加物・素材などの開発を行っております。
当連結会計年度では水処理用分離膜向け高機能薬剤、冷却水向け高機能薬剤、およびセンシング技術の研究開発を推進しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は394百万円であります。
当社は、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業を促進するため、顧客満足度の高い価値ある技術・商品を市場に提供すべく研究開発活動に努めております。
研究開発体制といたしましては、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業ともに開発センターを中心に、研究者、技術者、営業担当が連携しながら研究開発活動を進めております。
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費(技術研究費)の総額は2,829百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
[水処理エンジニアリング事業]
当事業における研究開発活動では、半導体をはじめとした電子産業分野で求められる超純水や溶剤・薬液などの更なる高度化に向け、分離精製技術、高度分析技術の開発を進めています。またサステナビリティ課題に対し、水・有価物回収技術、省エネルギーシステム、及びセンシング技術等の開発に取り組んでいます。
当連結会計年度では、薬品使用量の削減につながる大流量電気再生式脱塩装置(EDI)や、水処理装置の運転状況を監視して使用薬品量を自動でコントロールし、設備管理の省力化・廃棄物やCO2削減に寄与するセンシングシステムを開発しました。また高度な膜処理技術を利用した有価物回収システムを開発しました。
加えて、前連結会計年度より稼働している新実験棟を活用し、最先端半導体工場向け次世代型超純水製造技術の開発を進め、その評価のため超純水や薬液中の不純物を高感度で測定する技術の開発を行いました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は2,435百万円であります。
[機能商品事業]
当事業における研究開発活動では、水処理薬品、新規機能材、ラボ・医療機関向け小型超純水製造装置、食品加工向けの食品添加物・素材などの開発を行っております。
当連結会計年度では水処理用分離膜向け高機能薬剤、冷却水向け高機能薬剤、およびセンシング技術の研究開発を推進しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は394百万円であります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01571] S100TV5H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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