有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W6CP (EDINETへの外部リンク)
オルガノ株式会社 研究開発活動 (2025年3月期)
当社グループの研究開発活動は、提出会社以外は行っておりません。なお、提出会社の研究開発活動は次のとおりであります。
当社は、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業を促進するため、顧客満足度の高い価値ある技術・商品を市場に提供すべく研究開発活動に努めております。
研究開発体制といたしましては、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業ともに開発センターを中心に、研究者、技術者、営業担当が連携しながら研究開発活動を進めております。
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費(技術研究費)の総額は3,253百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
[水処理エンジニアリング事業]
当事業における研究開発活動では、先端半導体製造をはじめとした電子産業分野で求められる超純水や溶剤・薬液などの更なる高度純度を目指し、分離精製技術、高度分析技術の開発を進めています。加えて、当社が提供するサービスにつながる、センシング技術をはじめとした安定運転に関する技術開発や、サステナビリティ課題に対応する水・有価物回収、省エネルギーシステム等の技術開発に取り組んでいます。
当連結会計年度では、超純水の水質を高感度で測定可能なモニタリング装置(UPW-ICA)を開発しました。また、水処理設備の運転状況を監視し、管理の省力化や廃棄物・CO2削減に寄与するセンシングシステム(オルスマートシリーズ)を開発しました。加えて、電子産業向け溶剤の高純度化や、当社エンジニアリング業務の効率化に寄与する技術開発を推進しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は2,679百万円であります。
[機能商品事業]
当事業における研究開発活動では、水処理薬品、新規機能材、ラボ・医療機関向け小型超純水製造装置、食品加工向けの食品添加物・素材などの開発を行っております。
当連結会計年度では、冷却水向け高機能薬剤(オルリッチecoシリーズ)、およびセンシング技術(オルチェイサーⅤ)を開発しました。加えて、水処理用分離膜向け高機能薬剤の研究開発を推進しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は574百万円であります。
当社は、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業を促進するため、顧客満足度の高い価値ある技術・商品を市場に提供すべく研究開発活動に努めております。
研究開発体制といたしましては、水処理エンジニアリング事業、機能商品事業ともに開発センターを中心に、研究者、技術者、営業担当が連携しながら研究開発活動を進めております。
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費(技術研究費)の総額は3,253百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
[水処理エンジニアリング事業]
当事業における研究開発活動では、先端半導体製造をはじめとした電子産業分野で求められる超純水や溶剤・薬液などの更なる高度純度を目指し、分離精製技術、高度分析技術の開発を進めています。加えて、当社が提供するサービスにつながる、センシング技術をはじめとした安定運転に関する技術開発や、サステナビリティ課題に対応する水・有価物回収、省エネルギーシステム等の技術開発に取り組んでいます。
当連結会計年度では、超純水の水質を高感度で測定可能なモニタリング装置(UPW-ICA)を開発しました。また、水処理設備の運転状況を監視し、管理の省力化や廃棄物・CO2削減に寄与するセンシングシステム(オルスマートシリーズ)を開発しました。加えて、電子産業向け溶剤の高純度化や、当社エンジニアリング業務の効率化に寄与する技術開発を推進しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は2,679百万円であります。
[機能商品事業]
当事業における研究開発活動では、水処理薬品、新規機能材、ラボ・医療機関向け小型超純水製造装置、食品加工向けの食品添加物・素材などの開発を行っております。
当連結会計年度では、冷却水向け高機能薬剤(オルリッチecoシリーズ)、およびセンシング技術(オルチェイサーⅤ)を開発しました。加えて、水処理用分離膜向け高機能薬剤の研究開発を推進しました。
なお、当事業の研究開発費(技術研究費)は574百万円であります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01571] S100W6CP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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