ダイベア株式会社 役員の状況 (2018年3月期)

男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役社長 代表取締役	超高性能軸受開発室 監査室 総括	山 本 勝 巳	1959年2月27日生	1981年4月 光洋精工株式会社 (現株式会社ジェイテクト)入社 2003年1月 同社軸受事業本部企画部長 2008年1月 株式会社ジェイテクトステアリング事業本部調達部長 2010年6月 同社執行役員に就任 2015年4月 同社常務執行役員に就任 2016年4月 当社顧問に就任 2016年6月 当社取締役社長に就任(現任)	(注3)	6,400
専務取締役	社長補佐	小 竹 章 好	1956年11月28日生	1975年4月 当社入社 2006年10月 当社名張工場第2製造部長 2010年6月 当社理事に就任 2011年6月 当社取締役に就任 当社名張工場長 2014年6月 当社常務取締役に就任 2015年6月 当社和泉工場長 2017年6月 当社専務取締役に就任(現任)	(注3)	4,100
常務取締役	生産管理部 生産技術部 総括	井 上 孝 夫	1959年9月28日生	1982年4月 光洋精工株式会社 (現株式会社ジェイテクト)入社 2009年1月 株式会社ジェイテクト生産技術開発部長 2011年1月 同社ステアリング事業本部生産技術部長 2013年4月 同社生産技術本部軸受生産技術部長 2014年4月 同社執行役員に就任 2018年4月 当社顧問に就任 2018年6月 当社常務取締役に就任(現任)	(注3)	3,000
常務取締役	経営管理部 調達部 総括	藤 原 秀 次	1956年7月11日生	1991年4月 光洋精工株式会社 (現株式会社ジェイテクト)入社 2004年1月 同社経理部副部長 2010年1月 株式会社ジェイテクト関連事業部長 2012年4月 当社理事に就任 2012年6月 当社取締役に就任 2013年6月 監査室担当(現任) 2015年6月 当社常務取締役に就任(現任) 2016年6月 調達部担当(現任)	(注3)	4,000
常務取締役	品質保証部 技術部 営業部 総括	谷 野 和 人	1959年8月30日生	1982年4月 当社入社 2002年6月 当社技術部長 2009年6月 当社理事に就任 当社品質保証部長 2011年6月 当社取締役に就任 2015年6月 品質保証部担当(現任) 2016年6月 当社常務取締役に就任(現任)	(注3)	5,800
取締役		桑 木 肇	1944年8月5日生	1970年1月 プライス・ウォーターハウス会計事務所入所 1993年9月 中央監査法人代表社員に就任 2009年9月 桑木公認会計士事務所を開設し所長に就任(現任) 2010年6月 当社監査役に就任 2015年6月 当社取締役に就任(現任)	(注3)	―
取締役		鈴 木 宣 哉	1960年3月25日生	1982年4月 光洋精工株式会社 (現株式会社ジェイテクト)入社 2011年1月 株式会社ジェイテクト軸受・駆動事業本部産業機器技術部長 2014年4月 同社執行役員に就任(現任) 2017年6月 当社取締役に就任(現任)	(注3)	―

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
常勤監査役		安 保 公 彦	1959年2月17日生	1982年4月 当社入社 2010年6月 当社総務部長 2013年6月 当社理事に就任 2017年6月 当社常勤監査役に就任(現任)	(注4)	1,400
監査役		岩 井 泉	1962年12月10日生	1991年4月 大阪弁護士会弁護士登録、協和綜合法律事務所入所 2004年4月 第一東京弁護士会登録替、弁護士法人協和綜合パートナーズ法律事務所代表社員 2012年3月 大阪弁護士会登録替 2015年6月 当社監査役に就任(現任)	(注5)	―
監査役		中 川 雅 文	1974年2月22日生	1996年4月 中央監査法人京都事務所入所 2009年6月 京都監査法人(現PwC京都監査法人)パートナーに就任 2011年7月 中川公認会計士事務所を開業、代表に就任(現任) 2017年6月 当社監査役に就任(現任)	(注4)	―
計						24,700

(注) 1 取締役 桑木 肇は、社外取締役であります。
2 監査役 岩井 泉及び中川雅文は、社外監査役であります。
3 任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 退任した監査役の補欠として就任したため、任期は2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社では、経営課題に対する意思決定及び業務執行を迅速に行うことを目的に執行役員制度を導入しております。また、執行役員は5名で構成されております。