株式会社宮入バルブ製作所 提出会社の経営指標等 (2026年3月期)

回次		第77期	第78期	第79期	第80期	第81期
決算年月		2022年3月	2023年3月	2024年3月	2025年3月	2026年3月
売上高	(千円)	5,386,058	6,331,411	6,157,848	6,785,681	7,044,209
経常利益	(千円)	58,600	257,878	208,631	73,840	100,119
当期純利益又は当期純損失(△)	(千円)	40,679	233,265	176,821	△74,849	60,685
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	-	-	-	-	66
資本金	(千円)	1,993,096	1,993,096	1,993,096	1,993,096	1,993,096
発行済株式総数	(株)	48,849,935	48,849,935	48,849,935	48,849,935	48,849,935
純資産額	(千円)	3,880,798	4,080,306	4,178,241	3,975,568	3,982,141
総資産額	(千円)	8,175,469	8,139,610	8,645,255	8,897,914	8,811,813
1株当たり純資産額	(円)	80.80	84.87	86.82	82.56	82.69
1株当たり配当額	(円)	1.00	2.00	2.00	2.00	2.00
(1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	0.85	4.85	3.68	△1.55	1.26
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益	(円)	-	-	-	-	-
自己資本比率	(%)	47.5	50.1	48.3	44.7	45.2
自己資本利益率	(%)	1.1	5.7	4.3	△1.8	1.5
株価収益率	(倍)	159.3	29.3	33.7	-	164.3
配当性向	(%)	118.0	41.2	54.4	-	158.7
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	534,533	825,374	435,069	104,108	314,831
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△80,185	△175,835	△276,851	△585,444	△260,901
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△464,611	△573,605	△54,012	436,917	△136,898
現金及び現金同等物の 期末残高	(千円)	208,076	284,009	388,215	343,795	260,826
従業員数	(名)	156	151	155	153	151
(外、平均臨時雇用者数)		(23)	(32)	(39)	(42)	(49)
株主総利回り	(%)	80.0	85.3	75.9	61.8	127.1
(比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	(102.0)	(107.9)	(152.5)	(150.1)	(202.2)
最高株価	(円)	175	154	159	125	340
最低株価	(円)	98	139	110	82	84

(注)1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2 当社には第77期から第80期まで関連会社がないため、「持分法を適用した場合の投資利益」は記載しておりません。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第77期、第78期、第79期および第81期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。第80期は1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 1株当たり純資産額の算定の基礎となる自己株式については、従業員持株会支援信託ESOPが保有する当社株式を含めております。
なお、2024年9月をもって、当該信託は終了しております。
5 2026年3月期の1株当たり配当額2円00銭のうち、期末配当額2円00銭については、2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項になっております。
6 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失は、期中平均発行済株式総数に基づいて算出しております。また、従業員持株会支援信託ESOPが保有する当社株式は、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
なお、2024年9月をもって、当該信託は終了しております。
7 第80期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
8 第80期の配当性向については、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
9 最高株価および最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所第二部におけるものであります。