グローリー株式会社 連結経営指標等 (2026年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第79期	第80期
決算年月		2024年 4月1日	2025年3月	2026年3月
売上収益	(百万円)	―	368,645	339,582
税引前利益	(百万円)	―	34,612	24,657
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	―	24,504	15,388
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	―	23,362	31,276
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	188,047	205,373	217,878
総資産額	(百万円)	466,139	445,667	452,489
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	3,381.18	3,678.83	4,158.59
基本的1株当たり当期利益	(円)	―	439.22	284.71
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	―	431.56	275.68
親会社所有者帰属持分比率	(%)	40.3	46.1	48.2
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	―	12.5	7.3
株価収益率	(倍)	―	6.0	14.0
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	―	51,310	42,780
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	―	△9,825	△6,758
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	―	△24,918	△38,984
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	35,472	51,468	50,042
従業員数	(人)	11,398	11,392	11,266
(外、平均臨時雇用者数)		(1,219)	(1,215)	(1,240)

(注) 1.第80期より国際会計基準(以下「IFRS会計基準」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.「1株当たり親会社所有者帰属持分」の算定において、「役員報酬BIP信託口」及び「株式付与ESOP信託口」が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、当該株式を控除対象の自己株式に含めて期末の株式数を算出しております。また、「基本的1株当たり当期利益」及び「希薄化後1株当たり当期利益」の算定においても、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

回次		日本基準
		第76期	第77期	第78期	第79期	第80期
決算年月		2022年3月	2023年3月	2024年3月	2025年3月	2026年3月
売上高	(百万円)	226,562	255,857	372,478	369,017	340,111
経常利益又は経常損失(△)	(百万円)	10,404	△2,720	48,272	30,004	19,144
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(百万円)	6,410	△9,538	29,590	17,169	9,641
包括利益	(百万円)	17,509	3,362	51,975	16,240	27,547
純資産額	(百万円)	208,607	195,984	228,660	231,670	239,582
総資産額	(百万円)	363,269	381,273	469,232	436,816	444,650
1株当たり純資産額	(円)	3,395.33	3,474.76	4,095.77	4,136.18	4,561.55
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	106.02	△167.02	532.11	307.75	178.39
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―	―
自己資本比率	(%)	56.5	50.7	48.5	52.9	53.7
自己資本利益率	(%)	3.2	△4.8	14.1	7.5	4.1
株価収益率	(倍)	19.2	-	5.3	9.1	22.3
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	10,315	△16,486	41,854	45,752	37,125
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△25,739	△9,364	△33,577	△7,911	△4,735
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△942	8,526	△13,957	△21,275	△35,352
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	52,316	36,693	35,173	51,468	50,042
従業員数	(人)	10,677	10,792	11,398	11,392	11,266
(外、平均臨時雇用者数)		(834)	(919)	(1,219)	(1,215)	(1,240)

(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.「1株当たり純資産額」の算定において、「役員報酬BIP信託口」及び「株式付与ESOP信託口」が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、当該株式を控除対象の自己株式に含めて期末の株式数を算出しております。また、「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失」の算定においても、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。
3.第77期、第79期及び第80期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第76期、第78期及び第79期に係る主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。
4.第77期の株価収益率は、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
5.第80期において研究開発費の計上区分に関する会計方針の変更を行っており、第79期に係る主要な経営指標等について遡及処理の内容を反映させております。
6.第80期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。