株式会社大気社 沿革 (2023年3月期)

当社は、1913年4月初代社長上西威により「ドイツ製建築材料及び設備の輸入販売並びに諸機材取付工事」を主たる目的とし「合資会社建材社」として東京において創立されました。その後、暖房工事を手がけ、さらに冷房を含む空調設備の設計・施工を主たる目的として発展し、1949年7月「株式会社建材社」に改組しました。1973年4月には商号を「株式会社大気社」に変更し、現在に至っております。

年月	沿革
1949年7月	株式会社建材社設立
1949年10月	建設業法の施行により、建設業者登録(建設大臣(イ)1263号)を行う
1952年10月	塗装プラント事業開始
1964年4月	大阪府枚方市に枚方実験室を開設(1984年4月技術研究所と改称)
1971年6月	Thai Kenzaisha Co., Ltd.を設立(2001年7月Taikisha (Thailand) Co., Ltd.に社名変更、現・連結子会社)
1973年4月	商号を株式会社大気社に変更
1974年3月	建設業法改正により、建設大臣許可(特、般-48)第3441号の許可を受ける
1974年10月	株式を東京証券取引所市場第二部に上場
1976年11月	サンエス工業株式会社を設立(現・連結子会社)
1980年8月	神奈川県座間市に座間技術センターを開設(2019年2月テクニカルセンターと改称)
1980年9月	東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
1981年6月	TKSIndustrialCompanyを設立(現・連結子会社)
1986年10月	日本ノイズコントロール株式会社を設立(現・連結子会社)
1987年4月	株式会社アトモス空調サービスを設立(2000年4月東京大気社サービス株式会社に社名変更、現・連結子会社)
1989年3月	華気社(股)公司を設立(現・連結子会社)
1989年6月	Taikisha Engineering (M) Sdn. Bhd.を設立(現・連結子会社)
1990年4月	P.T.TaikishaIndonesiaEngineeringを設立(現・連結子会社)
1991年1月	神奈川県愛川町に総合研究所を開設
1992年4月	株式会社東気TECを設立(1996年1月株式会社韓国大気社に社名変更、現・連結子会社)
1994年3月	五洲大気社工程有限公司を設立(現・連結子会社)
1995年2月	Taikisha Engineering India Pvt. Ltd.を設立(1999年7月Taikisha Engineering India Ltd.に社名変更、2015年1月Taikisha Engineering India Private Ltd.に社名変更、現・連結子会社)
1995年4月	TaikishaPhilippinesInc.を設立(現・連結子会社)
1998年3月	TaikishaVietnamEngineeringInc.を設立(現・連結子会社)
2000年6月	大気社香港有限公司を設立(現・連結子会社)
2003年4月	環境設備、産業設備、塗装設備の三事業部制を導入
2004年1月	Taikisha (Singapore) Pte. Ltd.を設立(1985年3月開設のシンガポール支店を現地法人化、現・連結子会社)
2004年4月	総合研究所に技術研究所を統合し、研究開発センター(神奈川県愛川町)を開設(2012年4月技術開発センターと改称)
2004年7月	P.T. Taikisha Manufacturing Indonesiaを設立(現・連結子会社)
2007年4月	環境設備事業部と産業設備事業部とを統合し、環境システム事業部、塗装システム事業部の二事業部制へ変更
2010年10月	天津大気社塗装系統有限公司を設立(現・連結子会社)
2011年6月	Taikisha (Cambodia) Co., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2013年12月	Taikisha Myanmar Co., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2014年6月	ENC Automation LLCの持分を取得(2014年6月Encore Automation LLCに社名変更、現・連結子会社)
2019年2月	座間技術センターと枚方開発部門を統合し、テクニカルセンターを開設
2019年12月	Taikisha Lao Co.,Ltd.を設立(現・連結子会社)

年月	沿革
2020年7月	Nicomac Clean Rooms Far East LLPの持分を取得(2021年2月Nicomac Taikisha Clean Rooms Private Limitedに社名変更、現・連結子会社)
2021年2月	株式会社ベジ・ファクトリーを設立 (現・連結子会社)
2022年4月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行