有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OS48 (EDINETへの外部リンク)
東洋エンジニアリング株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)
(2) 提出会社の経営指標等
回次 | 第63期 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | 第67期 | |
決算年月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | |
完成工事高 | (百万円) | 178,660 | 126,507 | 133,997 | 101,416 | 100,109 |
経常利益 または経常損失(△) | (百万円) | △29,699 | △4,339 | △5,442 | △615 | 996 |
当期純利益 または当期純損失(△) | (百万円) | △26,204 | △4,015 | △3,380 | △512 | 1,014 |
資本金 | (百万円) | 18,198 | 18,198 | 18,198 | 18,198 | 18,198 |
発行済株式総数 普通株式 | (千株) | 38,558 | 38,558 | 38,558 | 38,558 | 38,558 |
A種優先株式 | (千株) | ― | 20,270 | 20,270 | 20,270 | 20,270 |
純資産額 | (百万円) | 1,518 | 11,708 | 8,723 | 10,771 | 12,404 |
総資産額 | (百万円) | 167,077 | 159,173 | 151,529 | 148,371 | 164,518 |
1株当たり純資産額 | (円) | 39.62 | △85.87 | △163.75 | △110.32 | △67.71 |
1株当たり配当額 (内1株当たり中間配当額) | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
(―) | (―) | (―) | (―) | (―) | ||
1株当たり当期純利益 または1株当たり 当期純損失(△) | (円) | △683.54 | △100.64 | △57.68 | △8.75 | 17.30 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 0.9 | 7.4 | 5.8 | 7.3 | 7.5 |
自己資本利益率 | (%) | ― | ― | ― | ― | 8.8 |
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | 36.8 |
配当性向 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
従業員数 〔外、平均臨時雇用者数〕 | (名) | 1,030 | 973 | 998 | 968 | 989 |
〔216〕 | 〔182〕 | 〔213〕 | 〔161〕 | 〔168〕 | ||
株主総利回り | (%) | 72.3 | 43.7 | 23.2 | 56.1 | 45.7 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (115.9) | (110.0) | (99.6) | (141.5) | (144.3) |
最高株価 | (円) | 1,474 (290) | 1,176 | 780 | 785 | 1,040 |
最低株価 | (円) | 933 (255) | 588 | 265 | 290 | 509 |
(注) 1 第64期、第65期、第66期および第67期の1株当たり純資産額については、2019年3月に発行しましたA種優先株式に優先して分配される残余財産額を、純資産の部の合計額から控除して算定しております。
2 第67期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第63期、第64期、第65期および第66期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 第63期、第64期、第65期および第66期の自己資本利益率、株価収益率および配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
5 最高・最低株価は東京証券取引所市場第一部における普通株式の株価であります。A種優先株式は非上場であるため、該当事項はありません。
6 当社は、2017年10月1日付で普通株式5株を1株に株式併合しました。第63期の株価については、株式併合後の最高・最低株価を記載し、株式併合前の最高・最低株価は( )に記載しております。また、第63期、第64期、第65期、第66期および第67期の株主総利回りについては、当該株式併合の影響を考慮して算定しております。
7 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第67期の期首から適用しており、第67期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01661] S100OS48)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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