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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009D3U

有価証券報告書抜粋 株式会社タカトリ 役員の状況 (2016年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率11.1%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長営業本部長増田 誠1963年7月8日生1986年4月 当社入社
2004年10月 当社執行役員営業本部営業管理部長
2006年10月 当社執行役員営業本部副本部長兼営業管理部長
2009年10月 当社執行役員営業本部長
ウインテスト株式会社取締役
2010年12月 当社取締役営業本部長兼営業統括室長
2013年10月 当社取締役副社長兼経営企画本部長
2016年4月 当社代表取締役副社長兼経営企画本部長
2016年10月 当社代表取締役社長兼営業本部長 (現任)
(注)36
代表取締役副社長経営企画本部長松田 武晴1950年1月11日生1973年3月 当社入社
2002年4月 当社営業本部海外営業部長
2002年10月 当社執行役員営業本部海外営業部長
2003年4月 当社執行役員営業本部副本部長
2006年10月 当社執行役員営業本部長
2006年12月 当社取締役営業本部長
2009年10月 当社取締役新規事業創出及び営業部門担当
2013年10月 当社取締役
2014年10月 当社専務取締役
2015年10月 当社専務取締役兼経営企画副本部長
2016年10月 当社代表取締役副社長兼経営企画本部長(現任)
(注)35
取締役生産調達本部長出口 昌道1959年2月4日生1984年7月 当社入社
2003年4月 当社生産本部第二製造部長
2006年10月 当社執行役員生産本部第二製造部長
2009年4月 当社執行役員生産本部電子機器製造部長
2009年10月 当社執行役員生産本部副本部長
2010年12月 当社取締役生産本部長
2013年10月 当社取締役
2015年10月 当社取締役兼事業推進統括本部長
2016年10月 当社取締役兼生産調達本部長 (現任)
(注)35
取締役管理本部長兼
経理部長
岡島 史幸1954年9月15日生1974年4月 大阪国税局 入局
2013年7月 当社入社
当社管理本部経理部長
2013年9月 税理士登録
2014年10月 当社管理本部長兼経理部長
2014年12月 当社取締役管理本部長兼経理部長 (現任)
(注)312
取締役川村 真1969年3月12日生1992年10月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所
1996年4月 公認会計士登録
1998年1月 稲畑産業株式会社入社
2001年2月 税理士登録
川村公認会計士事務所開業、所長 (現任)
2015年12月 当社取締役就任(現任)
(注)3-
取締役生産本部長森嶋 一喜1965年11月6日生1986年4月 当社入社
2011年10月 当社生産本部電子機器部製造部長
2013年10月 当社電子機器事業本部副本部長
2015年4月 当社生産調達本部長
2016年10月 当社生産本部長
2016年12月 当社取締役兼生産本部長(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役大島 章良1954年11月12日生2013年6月 南都地所株式会社常務取締役(代表取締役)
2014年11月 当社入社
管理本部管理本部長付
2014年12月 当社常勤監査役(現任)
(注)4-
監査役山田 磯子1945年3月3日生1970年4月 弁護士登録
1981年6月 山田磯子法律事務所(現さざんか法律事務所)開業、所長
2001年12月 当社監査役(現任)
2016年4月 さざんか法律事務所 共同代表 (現任)
(注)4-
監査役大西 大介1941年6月25日生1966年5月 関西電業株式会社(現株式会社カナック)取締役
1988年5月 同社代表取締役社長
2007年6月 同社代表取締役会長
2008年6月 同社相談役
2012年12月 当社監査役(現任)
2014年6月 株式会社カナック名誉顧問(現任)
(注)4-
30
(注)1.取締役川村 真は社外取締役であります。
2.監査役山田 磯子及び監査役大西 大介は、社外監査役であります。
3.2016年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4.2016年12月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01715] S1009D3U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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