有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007QW2
ソニーグループ株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 2011年度 | 2012年度 | 2013年度 | 2014年度 | 2015年度 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高及び営業収入 | 百万円 | 6,493,083 | 6,795,504 | 7,767,266 | 8,215,880 | 8,105,712 |
営業利益(損失) | 百万円 | △65,663 | 226,503 | 26,495 | 68,548 | 294,197 |
税引前利益(損失) | 百万円 | △80,911 | 242,084 | 25,741 | 39,729 | 304,504 |
当社株主に帰属する当期純利益(損失) | 百万円 | △455,038 | 41,540 | △128,369 | △125,980 | 147,791 |
包括利益(損失) | 百万円 | △426,469 | 325,798 | 121,978 | 34,317 | △44,915 |
純資産額 | 百万円 | 2,481,658 | 2,672,004 | 2,783,141 | 2,928,469 | 3,124,410 |
総資産額 | 百万円 | 13,299,691 | 14,211,033 | 15,333,720 | 15,834,331 | 16,673,390 |
1株当たり純資産額 | 円 | 2,016.61 | 2,168.62 | 2,163.63 | 1,982.54 | 1,952.79 |
基本的1株当たり当社株主に帰属する当期純利益(損失) | 円 | △453.42 | 41.32 | △124.99 | △113.04 | 119.40 |
希薄化後1株当たり当社株主に帰属する当期純利益(損失) | 円 | △453.42 | 38.79 | △124.99 | △113.04 | 117.49 |
自己資本比率 | % | 15.2 | 15.4 | 14.7 | 14.6 | 14.8 |
自己資本利益率 | % | △19.9 | 2.0 | △5.8 | △5.5 | 6.2 |
株価収益率 | 倍 | - | 39.7 | - | - | 24.2 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | 百万円 | 516,305 | 476,165 | 664,116 | 754,640 | 749,089 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | 百万円 | △882,886 | △705,280 | △710,502 | △639,636 | △1,030,403 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | 百万円 | 260,570 | 88,528 | 207,877 | △263,195 | 380,122 |
現金・預金及び現金同等物 期末残高 | 百万円 | 894,576 | 826,361 | 1,046,466 | 949,413 | 983,612 |
従業員数 | 人 | 162,700 | 146,300 | 140,900 | 131,700 | 125,300 |
2 2011年度、2013年度及び2014年度の株価収益率については、1株当たり当社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載していません。
3 売上高及び営業収入には、消費税等は含まれていません。
4 純資産額は米国会計原則にもとづく資本合計を使用しています。
5 1株当たり純資産額、自己資本比率及び自己資本利益率は、当社株主に帰属する資本合計を用いて算出しています。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01777] S1007QW2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。