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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100AIV3

有価証券報告書抜粋 フォスター電機株式会社 研究開発活動 (2017年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度における当社グループの研究開発活動体制は、新たなマーケットの創造を目指し、中長期にわたる要素技術開発・商品開発を行う戦略開発本部、短中期的商品開発を行うスピーカ事業本部・モバイルオーディオ事業本部の技術部門、小型音響変換器を主に担当するフォスターマイクロアコースティック・カンパニーの技術部門、プロ機器の開発を主に担当するフォステクス・カンパニーの技術部門及び、これらと密接に連携する各国製造・販売子会社の技術部門により役割構成され、デファクト・スタンダードを目指してグローバルな開発活動を推進しました。
また、製造に関する要素技術・設備開発は製造本部の技術部門がグローバルにその役割を任じ、海外製造拠点の製造活動をリードしています。

当連結会計年度の研究開発活動は、新市場や環境対応への継続的な取り組みと共に、音響デバイス・音響システムの高品質・高音質化のための基礎開発・応用開発・製品開発及び、製造設備開発に一貫して取り組み、音響機器専門メーカとして顧客ニーズを的確に捉えた商品開発を目指してきました。

当連結会計年度における研究開発費は、2,305百万円です。技術分野別の主な成果は以下のとおりです。

ホームオーディオ分野
・高精細テレビ内蔵用高音質スピーカシステムの開発。
・テレビ外部設置用高音質スピーカシステムの開発。
・低消費電力ポータブルスピーカシステムの開発。

カーオーディオ分野
・原価低減、軽量化を目的に部品、製品の標準化の推進。
・顧客要求に合わせたマーケット別の音作りを推進。
・重低音再生を追及したボックス型サブウーファの開発。
・生産プロセスの効率化のため、自動化・省人化を推進。
・3次元音場再生を実現するための、天井・ヘッドレストに取り付けるスピーカの開発。
・地産地消をグローバルに推進するための「無人化生産方式」の開発。
・エマージェンシーコールシステム用の低消費電力スピーカの開発。
・基板へのリフロー実装が可能な小型スピーカの開発。

情報通信機器分野
・モバイルオーディオ アクセサリ向けハイレゾ対応オーバーヘッドヘッドホンの開発。
・モバイルオーディオ・スマートフォン向け高音質・低価格インナーイヤーヘッドセットの開発。
・SIC®(Switch Integrated Cable:当社開発の、スイッチ機能を埋め込んだケーブル)を搭載したアクティブ・ノイズキャンセル・ヘッドホンの開発。
・高音質インナーイヤーヘッドホン用ドライバーユニットの開発。
・インナーイヤーヘッドホン用超小型ドライバーユニットの開発。
・部品加工時における原材料の無駄を極限まで抑えた環境配慮ヘッドホンの開発。

プロ用機器、市販オーディオ分野
・高密閉・高遮音性ハイブリッドタイプ・イヤホンTE100の開発。
・リファレンス・ヘッドホンとしてステレオヘッドホンT20RPmk3n/T40RPmk3nの開発。
・メタル振動板8cmフルレンジ・スピーカユニットM800と専用ボックスM800-DBの開発。
・コーン形ウーハーユニットFW108-HS、FW168-HS,FW208-HSのFW-HSシリーズの開発。
・D/Aコンバーター&ヘッドホンアンプHP-A8MK2の開発。
・アルミニウムハウジング採用ステレオイヤホンTE05シリーズの開発。
・アクティブ・サブウーハーCW200Bの開発。
・数量限定8cmコーン型フルレンジユニットFE83-Solの開発。
・FE83-Sol専用スピーカボックスYK83-Solの開発。
・コンパクト/高音質スピーカシステムP803-Sの開発。
・数量限定8.5cmコーン型フルレンジユニットFE88-Solの開発。
・FE88-Sol用スピーカボックスBK88-Sol/BK88-BH/YK88-Solの開発。
・臨場感のあるリアルサウンドを実現したステレオイヤホンTE04シリーズの開発。
・モニター用ステレオヘッドホンTH7シリーズの開発。

その他
・自動運転へ向けた車載用振動デバイスの開発。
・AR/VR機器へ向けた振動デバイスの開発。
・構造・音響連成解析手法の開発。
・VOC削減・生産性向上の為のスピーカ組立用接着剤の開発。
・イヤホン用高性能紙振動板の開発。
・CNF(セルロースナノファイバー)振動板の開発。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01797] S100AIV3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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