有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TQL5 (EDINETへの外部リンク)
名工建設株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)
高度かつ多様化する社会ニーズに対応し、生産性の向上及び環境保全を図るため、土木・建築・軌道の分野で施工技術の改良、新しい技術の開発に取り組んでおります。なお、当連結会計年度における研究開発費は、46百万円であります。主な研究開発への取り組みは以下の通りであります。
(建設事業)
これまで、「超長距離圧送ネオグラウト工法」や「SMIC(スミック)工法」などの技術を独自に開発して実用化しております。このような技術に続く、生産性向上や受注拡大に寄与する当社独自技術の開発と、新しい技術に対応するべく、ニーズを捉え、効果を見据えながら、研究開発に取り組んでおります。
①高所作業車用接触防止補助装置の開発
高所作業車を使用した作業において、周囲にある設備などが一定距離に接近した場合に自動的に高所作業車を停止させることができる補助装置を開発しました。駅のコンコースなどの上部に設置されたITV(監視カメラ)や案内サインなどの設置物に接触することなく安全に作業を行うことができます。
②多目的トロ用まくらぎ積卸装置の開発
線路の保守作業に使用する多目的運搬車両(トロ)に取り付け可能で、PCまくらぎ運搬の効率化を図る積卸装置を開発しました。従来の積卸装置では、多目的トロの積載能力の半分以下しか運搬することができず、非効率でしたが、新開発のジブクレーンを端部に設置し、まくらぎを車上に取り付けたローラーで縦移動させることで、最大本数まで積載可能となりました。現場での試行を行って性能を確認し、現場へ導入しました。
③マルチアングルダンプBOXの開発
新幹線で使用している保守用運搬車(トロ)に搭載する運搬BOXを開発しました。道床砕石更換における簡易噴泥処理作業では、フレコンバッグに砕石を詰め込んで運搬しクレーンを使用して取り卸しを行っており、この方法は砕石の積込みや取り卸しに時間がかかるなどの課題がありますが、このマルチアングルダンプBOXを使えば、ダンプアップにより砕石を容易に取り卸すことができ、作業時間短縮と労力軽減に大きな効果が見込めます。
(不動産事業等)
研究開発活動は、特段行っておりません。
(建設事業)
これまで、「超長距離圧送ネオグラウト工法」や「SMIC(スミック)工法」などの技術を独自に開発して実用化しております。このような技術に続く、生産性向上や受注拡大に寄与する当社独自技術の開発と、新しい技術に対応するべく、ニーズを捉え、効果を見据えながら、研究開発に取り組んでおります。
①高所作業車用接触防止補助装置の開発
高所作業車を使用した作業において、周囲にある設備などが一定距離に接近した場合に自動的に高所作業車を停止させることができる補助装置を開発しました。駅のコンコースなどの上部に設置されたITV(監視カメラ)や案内サインなどの設置物に接触することなく安全に作業を行うことができます。
②多目的トロ用まくらぎ積卸装置の開発
線路の保守作業に使用する多目的運搬車両(トロ)に取り付け可能で、PCまくらぎ運搬の効率化を図る積卸装置を開発しました。従来の積卸装置では、多目的トロの積載能力の半分以下しか運搬することができず、非効率でしたが、新開発のジブクレーンを端部に設置し、まくらぎを車上に取り付けたローラーで縦移動させることで、最大本数まで積載可能となりました。現場での試行を行って性能を確認し、現場へ導入しました。
③マルチアングルダンプBOXの開発
新幹線で使用している保守用運搬車(トロ)に搭載する運搬BOXを開発しました。道床砕石更換における簡易噴泥処理作業では、フレコンバッグに砕石を詰め込んで運搬しクレーンを使用して取り卸しを行っており、この方法は砕石の積込みや取り卸しに時間がかかるなどの課題がありますが、このマルチアングルダンプBOXを使えば、ダンプアップにより砕石を容易に取り卸すことができ、作業時間短縮と労力軽減に大きな効果が見込めます。
(不動産事業等)
研究開発活動は、特段行っておりません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00201] S100TQL5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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