有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VC6D (EDINETへの外部リンク)
ローランド株式会社 連結経営指標等 (2024年12月期)
回次 | 第49期 | 第50期 | 第51期 | 第52期 | 第53期 | |
決算年月 | 2020年12月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月 | 2024年12月 | |
売上高 | (百万円) | 64,044 | 80,032 | 95,840 | 102,445 | 99,433 |
経常利益 | (百万円) | 6,277 | 10,102 | 10,250 | 11,154 | 8,411 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 4,301 | 8,586 | 8,938 | 8,151 | 5,976 |
包括利益 | (百万円) | 3,934 | 11,361 | 11,062 | 10,799 | 11,136 |
純資産額 | (百万円) | 20,151 | 28,656 | 33,747 | 40,114 | 46,682 |
総資産額 | (百万円) | 46,096 | 52,807 | 77,056 | 80,969 | 81,586 |
1株当たり純資産額 | (円) | 730.91 | 1,030.19 | 1,228.49 | 1,450.74 | 1,677.22 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 160.13 | 312.73 | 326.98 | 297.97 | 216.49 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 155.37 | 306.26 | 321.96 | 294.33 | 214.76 |
自己資本比率 | (%) | 43.1 | 53.7 | 43.4 | 49.2 | 56.8 |
自己資本利益率 | (%) | 22.7 | 35.6 | 28.9 | 22.2 | 13.9 |
株価収益率 | (倍) | 19.7 | 12.6 | 10.6 | 14.8 | 18.1 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 6,902 | 4,929 | 793 | 15,428 | 11,717 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △901 | △803 | △11,351 | △3,576 | △1,193 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △3,669 | △6,071 | 12,879 | △8,668 | △9,658 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 10,832 | 8,781 | 10,506 | 12,883 | 14,478 |
従業員数 [外、平均臨時雇用人員] | (名) | 2,601 [330] | 2,730 [334] | 2,783 [398] | 3,044 [242] | 2,957 [83] |
(注) 1.1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、その算定にあたり期末発行済株式総数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式に、「役員向け株式給付信託」、「従業員向け株式給付信託」及び「従業員持株会支援信託」に残存する自社の株式が含まれています。
2.当社は、2020年9月14日付で普通株式1株につき30株の割合で株式分割を行っており、第49期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しています。
3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第51期の期首から適用しています。これにより、従来は営業外費用に計上していた売上割引については、売上高から減額しています。この変更により、第51期以降に係る売上高及び営業利益は減少しますが、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益、キャッシュ・フロー及びその他の経営指標等に影響はありません。
4.第52期の従業員数の増加及び平均臨時雇用人員の減少は、主にマレーシア子会社の雇用形態の変更によるものです。
5.第53期の平均臨時雇用人員の減少は、主にマレーシア子会社の雇用形態の変更によるものです。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01834] S100VC6D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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