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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004XP3

有価証券報告書抜粋 株式会社キーエンス 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
名誉会長
滝 崎 武 光1945年
6月10日
1972年3月リード電機創業(注)34,688,618
1974年5月リード電機株式会社
(現株式会社キーエンス)設立
代表取締役社長
2000年12月代表取締役会長
2015年3月取締役名誉会長(現)
代表取締役
社長
山 本 晃 則1965年
2月28日
1987年4月当社入社(注)3688
2004年3月FIGNA事業部長
2009年6月取締役事業推進部長兼MECT事業部長
2010年12月代表取締役社長(現)
取締役開発推進部長寒 澤 晃1957年
3月6日
1981年3月当社入社(注)3-
1998年1月商品強化部長
2009年6月取締役開発推進部長(現)
取締役自動認識事業部長木 村 剛1967年
1月6日
1989年4月当社入社(注)3110
2005年3月AC事業部長
2009年6月取締役FA-IN事業部長
2011年9月取締役自動認識事業部長(現)
取締役アプリセンサ事業部長兼精密測定事業部長小 西 政 行1967年
9月8日
1991年4月当社入社(注)3-
2005年3月VISIA事業部長
2012年6月取締役センサ事業部長
2013年12月取締役アプリセンサ事業部長兼精密測定事業部長(現)
取締役経営情報室長
兼事業推進部長兼事業支援部長
木 村 圭 一1968年
3月16日
1991年4月当社入社(注)3500
2011年9月マイクロスコープ事業部長
2014年6月取締役経営情報室長兼事業推進部長兼事業支援部長(現)
取締役株式会社ジャストシステム取締役三 木 雅 之1975年
4月3日
1998年4月当社入社(注)3-
2009年6月株式会社ジャストシステム取締役(現)
2014年6月当社取締役(現)
取締役マイクロスコープ事業部長山 田 淳 平1974年
9月26日
1997年4月当社入社(注)3200
2013年9月精密測定事業部長
2015年6月取締役マイクロスコープ事業部長(現)
取締役藤 本 眞 人1953年
6月24日
1982年9月公認会計士登録(注)3-
1998年6月監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)パートナー
2011年11月藤本眞人公認会計士事務所開業(現)
2013年6月株式会社中央倉庫社外監査役(現)
2014年6月当社取締役(現)
監査役
(常勤)
北 山 裕 昭1958年
12月23日
2001年10月株式会社三井住友銀行下関支店長(注)4-
2012年4月株式会社三重銀行常務執行役員
大阪法人営業部長兼大阪支店長
2013年6月当社監査役(現)
監査役高 坂 敬 三1945年
12月11日
1970年4月弁護士登録、色川法律事務所入所
代表弁護士として現在に至る
(注)5-
2008年6月当社監査役(現)
2009年3月住友ゴム工業株式会社社外取締役(現)
2012年6月積水化成品工業株式会社社外監査役(現)
監査役小 河 耕 一1951年
12月2日
1997年5月株式会社富士銀行六本木支店長(注)5-
2002年4月株式会社みずほ銀行横浜駅前支店長
2007年9月みずほスタッフ株式会社常務取締役
2012年6月当社監査役(現)
JKホールディングス株式会社社外監査役(現)
2013年6月株式会社システナ社外取締役(現)
4,690,116
(注)1 取締役 藤本眞人は、社外取締役であります。
2 監査役 北山裕昭、高坂敬三、小河耕一は、社外監査役であります。
3 2015年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2015年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2012年6月13日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01967] S1004XP3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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