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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007XT6

有価証券報告書抜粋 山一電機株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
太田 佳孝1948年10月10日生
2002年5月当社入社
2004年4月上席執行役員
2008年6月取締役就任
2009年6月プライコンマイクロエレクトロニクスINC.取締役副社長
2010年6月常勤監査役就任
2013年6月代表取締役社長就任(現任)
(注)355
取締役上席執行役員、管理本部長、経理部長加藤 勝市1953年11月6日生
2002年6月当社入社
2003年11月経理部長
2004年5月執行役員
2008年4月上席執行役員(現任)
2008年6月取締役就任(現任)
2009年4月管理本部長(現任)
2012年8月経理部長(現任)
(注)326
取締役上席執行役員、テストソリューション事業部長土屋 武1961年6月1日生
1984年4月当社入社
2004年2月執行役員
2006年4月山一電子(深圳)有限公司董事総経理
2008年4月執行役員
テストソリューション事業部長(現任)
2013年6月取締役就任(現任)
上席執行役員(現任)
(注)313
取締役上席執行役員、コネクタソリューション事業部長亀谷 淳一1964年6月29日生
1987年4月当社入社
2007年10月山一電子(深圳)有限公司董事総経理
2012年4月執行役員
生産本部長、生産管理部長
2013年4月コネクタソリューション事業部長(現任)
2013年6月取締役就任(現任)
上席執行役員(現任)
(注)315
取締役楠美 憲章1940年2月1日生
1963年4月日産自動車株式会社入社
1998年6月同社代表取締役副社長
2002年4月中央大学大学院客員教授
2002年6月日産車体株式会社社外監査役
カルソニックカンセイ株式会社社外監査役
2005年7月中小企業・地域シェアドサ―ビス株式会社代表取締役社長
2009年6月日比谷総合設備株式会社社外取締役(現任)
2015年6月当社取締役就任(現任)
(注)3-
取締役村田 朋博1968年6月17日生
1991年4月大和証券株式会社入社
1994年7月株式会社大和総研入社
1996年9月モルガン・スタンレー証券会社入社
2009年2月フロンティア・マネジメント株式会社マネージング・ディレクター(現任)
2015年6月当社取締役就任(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
(常勤)
近岡 伸1953年6月19日生
1981年5月当社入社
2007年4月執行役員
2008年4月ヤマイチエレクトロニクスドイッチェランドGmbH Managing Director
2013年4月業務監査部長
2013年6月常勤監査役就任(現任)
(注)411
監査役多田 郁夫1953年11月20日生
1989年4月最高裁判所司法研修所入所
1991年4月弁護士登録(東京弁護士会)
1994年4月多田・高橋法律事務所開設
1996年4月鳥飼・多田・森山経営法律事務所(現 鳥飼総合法律事務所)開設
2008年6月当社監査役就任(現任)
2015年8月株式会社東京クリアセンター監査役(現任)
(注)5-
監査役吉澤 壽美雄1940年4月15日生
1998年7月国税庁徴収部長
1999年7月同庁退官
1999年8月税理士登録
2003年6月当社監査役就任(現任)
(注)620
142
(注)1.取締役楠美憲章及び村田朋博は、社外取締役であります。
2.監査役多田郁夫及び吉澤壽美雄は、社外監査役であります。
3.2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社は、執行役員制度を導入し、取締役会は経営の基本方針の意思決定及び重要な業務執行の決定並びに業務執行を監督する機関と位置づけております。執行役員は、取締役兼務の執行役員を含め8名で構成されております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01979] S1007XT6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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