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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100PPFO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アドテックプラズマテクノロジー 役員の状況 (2022年8月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性8名 女性2名 (役員のうち女性の比率20.0%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
森下 秀法1971年10月1日生
1999年2月当社入社
2007年9月当社営業部長
2012年11月当社取締役営業部長
2014年2月Adtec Technology,Inc.(米国)
取締役
2017年11月当社常務取締役営業部長
2018年2月AD Technology Limited(現 ADTEC Plasma Technology Taiwan Ltd.)
董事(現任)
2018年2月SUZHOU CUIZHUO DIANZI LIMITED(中国) 執行董事(現任)
2018年11月株式会社IDX 取締役
2018年11月当社代表取締役社長(現任)
2019年9月Adtec Technology,Inc.(米国)
取締役/Chairman(現任)
2021年11月株式会社IDX 代表取締役社長(現任)
2022年5月ローツェ株式会社 取締役(現任)
2022年6月ADTEC Plasma Technology Korea Co., Ltd. 理事(現任)
注323,600
取締役会長藤井 修逸1948年8月16日生
1985年1月当社設立 代表取締役社長
1996年8月Adtec Technology,Inc.(米国)
CEO
2000年11月Adtec Europe Limited(英国)取締役
2001年5月ローツェ株式会社 取締役
2004年12月株式会社IDX 代表取締役社長
2006年9月Adtec Europe Limited(英国)CEO(現任)
2006年10月Adtec Technology,Inc.(米国)
取締役/CEO
2018年11月株式会社IDX 取締役
2018年11月当社取締役会長(現任)
注32,450,500
専務取締役高原 敏浩1969年6月28日生
2000年8月当社入社
2005年9月当社設計部長
2011年9月当社品質部長
2012年11月当社取締役品質部長
2014年9月Adtec Europe Limited(英国)
取締役(現任)
2014年10月Adtec Technology,Inc.(米国)
取締役
2016年4月SUZHOU CUIZHUO DIANZI LIMITED(中国) 監事(現任)
2016年11月当社取締役設計部長
2017年11月当社常務取締役設計部長
2018年11月当社専務取締役(現任)
2019年9月Adtec Technology,Inc.(米国)
取締役/CEO(現任)
2021年11月株式会社IDX 取締役(現任)
2022年6月ADTEC Plasma Technology Korea Co., Ltd. 理事(現任)
注35,500



役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役後藤 浩樹1961年2月3日生
1995年11月当社入社
2006年9月当社品質部長
2011年9月当社設計部長
2012年11月当社取締役設計部長
2016年11月当社取締役品質部長
2018年11月当社取締役(現任)
2021年11月株式会社IDX 代表取締役専務(現任)
注310,400
取締役
総務・経理部長
坂谷 和宏1973年11月30日生
1997年4月株式会社中国銀行入行
2001年8月当社へ出向
2004年9月株式会社中国銀行へ帰任
2018年7月当社入社 総務・経理部長
2018年11月当社取締役総務・経理部長(現任)
2019年9月Adtec Technology,Inc.(米国)
取締役/CFO(現任)
2021年11月株式会社IDX 取締役(現任)
2022年6月ADTEC Plasma Technology Korea Co., Ltd. 理事(現任)
注32,500
取締役メアリー マックガバン1968年8月23日生
1993年12月当社入社
2000年8月Adtec Europe Limited(英国)入社 Managing Director(現任)
2006年11月当社取締役(現任)
2022年8月Adtec Healthcare Limited(英国) 取締役(現任)
注3-
取締役藤代 祥之1980年3月18日生
2006年9月ローツェ株式会社入社
2013年5月ローツェ株式会社 専務取締役
2015年5月ローツェ株式会社 代表取締役社長(現任)
2017年4月RORZE ROBOTECH CO.,LTD.(ベトナム)代表取締役会長(現任)
2021年11月当社取締役(現任)
注3-
取締役
(監査等委員)
橘 邦英1945年11月19日生
1987年8月京都工芸繊維大学
工芸学部(電子情報工学科)教授
1995年4月京都大学大学院
工学研究科(電子工学専攻)教授
2009年4月京都大学 名誉教授(現任)
2009年4月愛媛大学大学院
理工学研究科(電子情報工学専攻)教授
2011年4月大阪電気通信大学
工学部(電気電子工学科)教授
2012年4月大阪電気通信大学 学長
2016年4月大阪電気通信大学 名誉教授
(現任)
2017年11月当社取締役(監査等委員)(現任)
注4-
取締役
(監査等委員)
沖本 秀幸1982年3月4日生
2002年12月当社入社
2004年12月税理士法人田邉会計事務所入所
2014年12月税理士法人田邉会計事務所 副所長(現任)
2021年11月当社取締役(監査等委員)(現任)
2022年2月沖本行政書士事務所 所長(現任)
2022年3月有限会社idea 代表取締役(現任)
2022年6月株式会社Asahicho 監査役(現任)
注4-



役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
神原 多恵1974年1月30日生
2005年10月弁護士登録
2005年10月中田憲悟法律事務所(現 はばたき法律事務所) 入所
2012年3月みつば法律事務所 所長(現任)
2022年11月当社取締役(監査等委員)(現任)
注3-
2,492,500
(注)1.取締役藤代祥之氏、橘邦英氏、沖本秀幸氏及び神原多恵氏は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 橘邦英氏、委員 沖本秀幸氏、委員 神原多恵氏
3.2022年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2021年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.取締役神原多恵氏の戸籍上の氏名は、小松多恵であります。

② 社外役員の状況
当社の社外取締役は4名で、うち3名は監査等委員であります。
社外取締役は、法令、会計等に関する幅広い経験と豊富な見識等に基づき、専門的かつ客観的な視点から取締役の職務遂行を監視し、経営の透明性を高める重要な役割を担っております。
社外取締役藤代祥之氏は、ローツェ株式会社の代表取締役社長を兼務しており、当社と同社との間には、商品売買等の取引関係があります。同氏は代表取締役等の役員を歴任し豊富な経営経験を有しており、また当社の事業内容にも見識を有しております。これまでの経験、知識等を活かし、職務を適切に遂行いただけるものと判断し選任しております。
社外取締役(監査等委員)橘邦英氏は、長年プラズマに関する研究を行っており、プラズマ技術に関する豊富な経験と高度な見識を有しております。これまでの経験、知識等を活かし、職務を適切に遂行いただけるものと判断し選任しております。
社外取締役(監査等委員)沖本秀幸氏は、税理士として豊富な経験と、企業会計、税務に関する高度な専門知識を有しております。これまでの経験、知識等を活かし、職務を適切に遂行いただけるものと判断し選任しております。
社外取締役(監査等委員)神原多恵氏は、弁護士として豊富な経験と、法律に関する高度な専門知識を有しております。これまでの経験、知識等を活かし、職務を適切に遂行いただけるものと判断し選任しております。
なお、社外取締役による当社株式の保有は、「①役員一覧」の「所有株式数」欄に記載のとおりであります。
当社は、社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針は特に設けておりませんが、選任にあたっては東京証券取引所の独立役員の独立性に関する判断基準等を参考にしております。
当社は、当該基準に照らし、社外取締役橘邦英氏、沖本秀幸氏及び神原多恵氏について、一般株主と利益相反が生じる恐れがないと判断し、東京証券取引所が定める独立役員として同取引所に届け出ております。

③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役は、取締役会を通じて必要な情報の収集及び意見の表明を行い、連携を図っております。
監査等委員である取締役(社外取締役)は、内部監査及び内部統制を担当している内部監査部門及び会計監査人との密接な連携を保つために定期的な情報交換を行い、監査の有効性、効率性を高めております。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02092] S100PPFO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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