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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1009RY6

有価証券報告書抜粋 株式会社オプトエレクトロニクス 役員の状況 (2016年11月期)

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男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役取締役社長俵 政美1948年
5月11日
1972年 4月コロンビヤ貿易株式会社入社
1976年12月当社設立(注1)
1977年 3月コロンビヤ貿易株式会社退社
1977年 4月当社入社
1978年 2月当社代表取締役社長に就任
1984年 3月Opticon,Inc.代表取締役に就任
1985年 3月株式会社俵興産設立
同社代表取締役に就任(現任)
1987年 8月Opticon Sensors Europe B.V.
代表取締役に就任
1990年11月同社代表取締役を退任
1997年 2月当社代表取締役会長に就任
2001年12月当社代表取締役社長に就任(現任)
2007年 3月Opticon,Inc.代表取締役を退任
2007年 7月
2009年 6月		Opticon,Inc.取締役会長に就任
北海道電子工業株式会社代表取締役社長に
就任(現任)
2013年 6月Opticon,Inc.取締役会長を退任
(注)41,180.1
取締役取締役会長志村 則彰1940年
3月21日
1964年 4月カシオ計算機株式会社入社
1991年 6月同社専務取締役に就任
1997年 6月同社退社
2000年 4月当社入社、顧問に就任
2000年 9月当社取締役に就任
2001年 2月当社取締役会長に就任(現任)
(注)4165.0
取締役取締役副社長神尾 尚秀1952年
3月20日
1983年 9月TELECOMET INC.入社
1984年 9月同社退社
1985年 9月Opticon,Inc.入社
1990年 9月Opticon Sensors Europe B.V.に転籍
1990年11月同社代表取締役に就任(現任)
1992年11月当社取締役に就任
2001年12月当社取締役副社長に就任(現任)
2007年 3月Opticon,Inc.代表取締役社長に就任(現任)
(注)4120.0
取締役
(監査等委員)		田中 洋一1937年
3月7日
1960年 4月沖電気工業株式会社入社
1989年 6月同社取締役に就任
1992年10月同社常務取締役に就任
1997年 6月同社退社
株式会社沖電気カスタマアドテック
取締役社長に就任
2001年 3月同社相談役に就任
2002年 3月同社退社
2004年 2月
2009年 6月		当社社外監査役に就任
北海道電子工業株式会社社外監査役に就任
(現任)
2016年 2月当社社外取締役(監査等委員)に就任(現任)
(注)510.0
取締役
(監査等委員)		大德 宏教1945年
5月9日
1969年 3月アーサー・アンダーセン&カンパニー入社
1977年12月監査法人朝日会計社入社
1983年 4月監査法人朝日会計社退社
1996年 6月カシオ計算機株式会社監査役に就任(現任)
2003年 2月当社社外監査役に就任
2006年12月麻布税理士法人代表社員(現任)
2016年 2月当社社外取締役(監査等委員)に就任(現任)
(注)5-
取締役
(監査等委員)		穴田 信次1947年
4月27日
1973年 5月東京証券取引所入所
1979年 8月同所上場部上場審査役に就任
1993年 6月水戸証券株式会社取締役総合企画室長に就任
1997年 6月同社常務取締役に就任
2003年 6月同社常勤監査役に就任
2004年 8月小津産業株式会社社外監査役に就任
2005年 2月当社社外監査役に就任
2007年 6月水戸証券株式会社常勤監査役を退任
2008年 8月小津産業株式会社常勤監査役に就任
2014年 1月竹本容器株式会社社外取締役に就任(現任)
2014年 8月小津産業株式会社社外取締役に就任(現任)
2016年 2月当社社外取締役(監査等委員)に就任(現任)
(注)53.5
計1,478.6

(注)1.俵政美はコロンビヤ貿易株式会社在籍中に当社を設立しており、コロンビヤ貿易株式会社退社後、当社に入社しております。
2.田中洋一、大德宏教及び穴田信次は、社外取締役であり、かつ、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として届出ております。
3.当社の監査等委員会については、次のとおりであります。
委員長 田中洋一、委員 大德宏教、委員 穴田信次
なお、当社は、以下の理由により常勤の監査等委員を選定しておりません。
・監査等委員の全員が社外取締役であり、かつ、独立役員として届出しており、社外取締役としての独立性を重視していること
・取締役との活発な意見交換、内部監査部門を中心とした補助部門との連携ができていること
・必要に応じて監査等委員が取締役会以外の重要な会議に出席できる体制ができていること
4.2017年2月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2016年2月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02095] S1009RY6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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