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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TO9E (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社SUBARU 連結経営指標等 (2024年3月期)


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回次国際会計基準
第89期第90期第91期第92期第93期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
売上収益(百万円)3,344,1092,830,2102,744,5203,774,4684,702,947
税引前利益(百万円)207,656113,954106,972278,366532,574
親会社の所有者に帰属
する当期利益
(百万円)152,58776,51070,007200,431385,084
親会社の所有者に帰属
する当期包括利益
(百万円)140,965107,690155,894260,842567,412
親会社の所有者に帰属
する持分
(百万円)1,712,8811,777,7351,890,7892,100,9732,563,204
資産合計(百万円)3,293,9083,411,7123,543,7533,944,1504,814,149
1株当たり親会社の
所有者に帰属する持分
(円) 2,233.762,318.172,465.412,739.273,409.45
基本的1株当たり
親会社の所有者に
帰属する当期利益
(円)198.9999.7791.28261.33509.20
希薄化後1株当たり
親会社の所有者に
帰属する当期利益
(円)---261.32509.18
親会社所有者帰属持分
比率
(%)52.052.153.453.353.2
親会社所有者帰属持分
利益率
(%)9.04.43.810.016.5
株価収益率(倍)10.4222.0921.348.096.77
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)210,134289,376195,651503,759767,665
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△25,844△272,174△179,723△336,813△703,699
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△15,81813,966△98,502△122,307△66,469
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)858,966907,326883,074979,5291,048,000
従業員数(人)35,03436,07036,91037,52137,693
〔外、平均臨時雇用者数〕(人)〔9,713〕〔9,441〕〔8,362〕〔8,084〕〔8,364〕

(注)1.第89期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。
2.従業員数は就業人員数を表示しています。
3.従業員数の〔 〕内は平均臨時雇用人員で外数となっています。
4.第89期、第90期および第91期の希薄化後1株当たり親会社の所有者に帰属する当期利益については、潜在的に希薄化効果のある株式が存在しないため記載していません。

回次日本基準
第89期
決算年月2020年3月
売上高(百万円)3,340,811
経常利益(百万円)185,179
親会社株主に帰属する
当期純利益
(百万円)136,262
包括利益(百万円)117,910
純資産額(百万円)1,621,594
総資産額(百万円)3,096,869
1株当たり純資産額(円)2,105.71
1株当たり当期純利益(円)177.70
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)-
自己資本比率(%)52.1
自己資本利益率(%)8.5
株価収益率(倍)11.67
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)97,999
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)48,454
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)22,019
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)858,966
従業員数(人)35,034
〔外、平均臨時雇用者数〕(人)〔9,713〕

(注)1.第89期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。
2.従業員数は就業人員数を表示しています。
3.従業員数の〔 〕内は平均臨時雇用人員で外数となっています。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02152] S100TO9E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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