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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100VYN1 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ティラド 沿革 (2025年3月期)

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1936年11月自動車用その他各種内燃機関用ラジエータおよびオイルクーラその他の部品製造販売を目的とし、資本金500千円をもって株式会社東洋ラヂヱーター製作所として創立
1937年1月川崎工場操業開始
1940年8月名古屋工場操業開始
1944年5月東洋冷却器株式会社に改称
1951年8月東洋ラジエーター株式会社に改称
1958年6月大阪出張所開設
1959年11月川崎、名古屋両工場を川崎製作所、名古屋製作所に改称
1960年4月秦野工場操業開始、技術研究所開設
1961年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
1962年6月秦野工場を秦野製作所に改称
1962年11月川崎製作所を秦野製作所に移転
1965年6月本店所在地を東京都中央区銀座1丁目7番地より東京都新宿区西新宿7丁目4番3号に移転
1969年4月八日市製作所操業開始
1969年8月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
1981年5月秦野製作所戸川工場操業開始
1982年10月米国駐在員事務所開設
1983年9月名古屋製作所戸部下工場操業開始
1985年3月東和運輸(現 ティラドロジスティクス)を子会社化
1985年6月名古屋製作所東浦工場操業開始
1987年7月本店所在地を東京都新宿区西新宿7丁目4番3号より東京都渋谷区桜丘町31番2号に移転
1988年1月トーヨーUSA Inc.設立(米国駐在員事務所法人化)
1990年1月CoPAR Inc.へ出資 (現 T.RAD North America,Inc.)
1990年6月TORC Co.,Ltd.設立
1993年4月名古屋製作所東浦工場を東浦製作所として独立
1994年2月本店所在地を東京都渋谷区桜丘町31番2号より現所在地に移転
1995年12月青島東洋汽車散熱器有限公司設立
1996年3月トーヨーUSA Inc.、CoPAR Inc.と合併
1997年8月TATA TOYO RADIATOR Ltd.設立
1999年9月TOYO RADIATOR (THAILAND) Co.,Ltd.設立 (現 T.RAD (THAILAND) Co.,Ltd.)
2002年4月東洋熱交換器(中山)有限公司設立
2004年7月TOYO RADIATOR Czech s.r.o.設立 (現 T.RAD Czech s.r.o.)
2005年4月株式会社ティラドに改称
2005年4月青島東洋熱交換器有限公司設立
2008年5月PT.T.RAD INDONESIA設立
2008年6月TRM Corporation B.V.設立
2009年1月TRM LLCへ出資
2010年8月済寧東洋熱交換器有限公司設立
2012年3月東洋熱交換器(常熟)有限公司設立
2012年10月T.RAD(VIETNAM)CO.,LTD設立
2016年4月T.RAD North America,Inc.がTripac International Inc.の株式を取得
2017年3月東洋(常熟)熱交換器研発中心有限公司設立
2017年6月T.RAD Sales Europe GmbH設立
2017年10月青島東洋熱交換器有限公司連結子会社化
2018年4月株式会社ティラドコネクト設立
2020年4月アスニ株式会社及び東和興産株式会社を株式会社ティラドに吸収合併
2020年6月東洋(常熱)熱交換器研発中心有限公司清算
2020年10月株式会社ティラドコネクト完全子会社化
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
2022年11月TRM Corporation B.V.当社持分の無議決権化により、同社及びその子会社TRM LLCを当社連結グループより除外
2023年3月株式会社陣屋コネクト、当社株式の20%以上を保有したことにより、その他の関係会社となる
2023年12月TORC Co.,Ltd.株式売却により、当社連結グループより除外
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02155] S100VYN1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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