マツダ株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)

当社グループは、2030年に向けた経営方針を踏まえ、2030年までを3つのフェーズに分け、柔軟に電動化に対応してまいります。2024年までの第1フェーズでは、新技術と既存資産の両方を最大限に活用し、複数のパワートレインからそれぞれの地域に最適なものを採用するマルチ電動化技術により、市場によって異なるお客さまのニーズと環境負荷の低減を両立していきます。
グローバルに電動化が急激に進展する中、従来の組織の形に捉われない新しい体制として、新技術、新価値、新事業といった挑戦すべき複合的な課題のある電動化事業及び関連の商品開発を、一括して推進する体制の電動化事業本部(通称:e-Mazda)を新設しました。電動化へのリソースを集中させ、取り組みを本格的に加速しています。
今後も2050年のサプライチェーン全体でのカーボンニュートラルに向け着実に挑戦を進め、豊かで美しい地球と永続的に共存できる未来を目指してまいります。
セグメントごとの研究開発体制は、日本では本社R&D部門(e-Mazdaを含む)とマツダR&Dセンター横浜にて新商品の企画・デザイン・設計・実験研究、並びに新技術の先行研究を行っています。海外では、北米は米国のマツダモーターオブアメリカ, Inc.、欧州はドイツのマツダモーターヨーロッパGmbH、その他の地域は中国のマツダ(中国)企業管理有限公司の各R&D部門と連携し、それぞれの市場特性に適合した商品の研究開発に取り組んでいます。
2030年に向けた経営方針の実現に向けて、当連結会計年度は、新世代ラージ商品群第二弾である3列新型クロスオーバーSUV「MAZDA CX-90」の販売を北米で開始しました。「CX-90」は、プラグインハイブリッドシステムまたは48Vマイルドハイブリッドシステムの電動化技術を採用し、後輪駆動ベースの新世代アーキテクチャーとの組み合わせにより、意のままの走りと優れた環境性能を提供します。更に、運転に必要な情報を直感的に認識できるシースルービュー(*1)や大型アクティブドライビングディスプレイ(*1)の採用により、安心・安全をサポートします。
また、新たに開発した発電用ロータリーエンジン搭載車として「MAZDA MX-30 e-SKYACTIV R-EV」の販売を欧州及び日本で開始しました。「MX-30 e-SKYACTIV R-EV」は、17.8Kh(*2)のリチウムイオンバッテリー、50Lの燃料タンクを組み合わせた独自のシリーズ式プラグインハイブリッドシステムで、バッテリーEVとして使える107KmのEV走行距離(*3)を備え、ロータリーエンジンによる発電によって更なる長距離ドライブにも対応しています。
更に、北米では、新世代ラージ商品群第三弾となる新型クロスオーバーSUV「MAZDA CX-70」を初公開しました。「CX-70」の導入により、2列シートミッドサイズセグメントへ新たに参入します。「CX-70」には、プラグインハイブリッドシステムまたは48Vマイルドハイブリッドシステムの電動化技術に加え、トレーラーの連結をサポートする「トレーラーヒッチビュー」の装備と5,000lbsのけん引能力、1,500W給電機能など、活動的なお客さまをサポートする機能を採用しています。
日本では、ロードスターを大幅商品改良し発売しました。加速・減速時のデファレンシャルギヤの差動制限力を変化させることでクルマの旋回挙動を安定させる、新開発のASYMMETRIC LIMITED SLIP DIFFERENTIAL(アシンメトリックLSD)を採用。電動パワーステアリング及びエンジンパフォーマンスフィールの進化とあわせて、ロードスターならではのリニアで軽快な「人馬一体」の走りに磨きをかけました。
このほか、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023(*4)」において、コンパクトスポーツカーコンセプト「MAZDA ICONIC SP(マツダアイコニックエスピー)」を世界初公開しました。マツダならではのコンパクトでレイアウトの自由度が高い2ローターRotary-EVシステムを採用し、走りの良さを想起させる低重心のプロポーションを実現しています。また、鮮やかな赤の外板色「VIOLA RED(ヴィオラ・レッド)」は、“赤を大切にしたい”というマツダの想いをもとに“前向きに今日を生きる人の輪を広げる”というマツダの企業理念を重ね合わせて創ったコンセプトカラーです。
当連結会計年度の研究開発費の総額は1,463億円で、セグメントごとの研究開発費は、日本は1,398億円、北米は30億円、欧州は27億円、その他の地域は8億円であります。なお、当社のセグメントは、生産・販売の管理体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、研究開発活動の大部分を日本セグメントで行っているため、セグメントごとの研究開発活動の状況につきましては、記載を省略しております。

(*1) グレードによって設定が異なります。
(*2) 自社調べ。
(*3) 定められた試験条件下での数値であり実際の走行条件等により異なります。
(*4) 主催は一般社団法人 日本自動車工業会。