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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TNE0 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 本田技研工業株式会社 事業の内容 (2024年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社の連結財務諸表はIFRSに基づいて作成しており、関係会社の情報についてもIFRSの定義に基づいて開示しています。
当社グループは、当社および国内外360社の関係会社(連結子会社289社、持分法適用会社71社)により構成され、事業別には、二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業からなっています。
二輪事業、四輪事業、金融サービス事業およびパワープロダクツ事業及びその他の事業における主要製品およびサービス、所在地別の主な会社は、以下のとおりです。

事業主要製品
およびサービス
所在地主な会社
二輪事業二輪車

ATV

Side-by-Side

関連部品



日本 当社
○㈱本田技術研究所
☆日立アステモ㈱
☆テイ・エス テック㈱
☆㈱エフ・シー・シー
☆㈱エイチワン
☆武蔵精密工業㈱
北米○アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド
○ホンダカナダ・インコーポレーテッド
○ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ
欧州○ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
アジア○本田技研工業(中国)投資有限公司
○ホンダモーターサイクルアンドスクーターインディアプライベート・リミテッド
○ホンダカーズインディア・リミテッド
○アジアホンダモーターカンパニー・リミテッド
○タイホンダカンパニー・リミテッド
○ホンダベトナムカンパニー・リミテッド
☆ピー・ティ・アストラホンダモーター
その他
の地域
○モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ
四輪事業四輪車

関連部品
日本 当社
○㈱本田技術研究所
☆日立アステモ㈱
☆テイ・エス テック㈱
☆㈱エフ・シー・シー
☆㈱エイチワン
☆武蔵精密工業㈱
☆㈱ジーテクト
北米○アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド
○ホンダディベロップメントアンドマニュファクチュアリングオブアメリカ・エル・エル・シー
○ホンダカナダ・インコーポレーテッド
○ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ
欧州○ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
アジア○本田技研工業(中国)投資有限公司
○本田汽車零部件製造有限公司
○ホンダカーズインディア・リミテッド
○ピー・ティ・ホンダプロスペクトモーター
○ホンダ・マレーシア・エスディーエヌ・ビーエイチディー
○アジアホンダモーターカンパニー・リミテッド
○ホンダオートモービル(タイランド)カンパニー・リミテッド
○ホンダベトナムカンパニー・リミテッド
☆広汽本田汽車有限公司
☆東風本田汽車有限公司
☆東風本田発動機有限公司
金融サービス事業金融

日本○㈱ホンダファイナンス
北米○アメリカンホンダファイナンス・コーポレーション
○ホンダカナダファイナンス・インコーポレーテッド
欧州○ホンダファイナンスヨーロッパ・パブリックリミテッドカンパニー


○:連結子会社
☆:持分法適用会社




事業主要製品
およびサービス
所在地主な会社
パワープロダクツ事業及びその他の事業パワープロダクツ

関連部品

その他
日本 当社
○㈱本田技術研究所
☆日立アステモ㈱
☆㈱エフ・シー・シー
☆㈱エイチワン
☆武蔵精密工業㈱
北米○アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド
○ホンダカナダ・インコーポレーテッド
○ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ
欧州○ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
アジア○ホンダカーズインディア・リミテッド
○アジアホンダモーターカンパニー・リミテッド
○タイホンダカンパニー・リミテッド
その他
の地域
○モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ

(注) 主な会社のうち、複数の事業を営んでいる会社については、それぞれの事業区分に記載しています。

○:連結子会社
☆:持分法適用会社



事業の系統図は、以下のとおりです。(主な会社のみ記載しています。)



沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02166] S100TNE0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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