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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100TT4F (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ＮＯＫ株式会社 沿革 (2024年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期
1939年12月東京都葛飾区に江戸川精機株式会社を設立。
(1942年に東京油止工業株式会社、1948年に東京オイルシール工業株式会社に社名変更)
1941年7月神戸に日本ベアリング製造株式会社を設立。
(1942年に日本ユーシー工業株式会社、1944年に日本油止工業株式会社に社名変更)
1951年12月東京オイルシール工業株式会社と日本油止工業株式会社が合併し、日本オイルシール工業株式会社に社名変更。
1954年6月本社及び工場を東京都大田区に移転。
1960年3月ドイツ連邦共和国のフロイデンベルグ社と資本提携。
1960年8月神奈川県藤沢市に藤沢工場(現湘南R&Dセンター)を建設。
1961年10月東京証券取引所に上場。
1961年12月本社を東京都中央区に移転。
1964年10月日本シールオール株式会社(現イーグル工業株式会社)を設立。
1966年1月本社を現在地に移転。
1967年8月静岡県牧之原市に静岡工場(現ガスケット・ブーツ事業部)を建設。
1968年3月アメリカ合衆国にNOK-USA.,Inc.(現NOK Inc.)を設立。
1968年4月福島県福島市に福島工場(現オイルシール事業部)を建設。
1969年11月日本メクトロン株式会社を設立。
1970年4月熊本県阿蘇市に熊本工場(現精密・Oリング事業部)を建設。
1976年12月NOKクリューバー株式会社を設立。
1978年3月大韓民国の平和オイルシール工業株式会社に資本参加。
1982年1月イーグル工業株式会社が東京証券取引所に上場。
1985年7月日本オイルシール工業株式会社よりNOK株式会社に社名変更。
1986年9月台湾にメクテックCorp.台湾を設立。
1988年10月タイ王国にタイNOKCo., Ltd.を設立。
1989年7月アメリカ合衆国にNOK Inc.とフロイデンベルグ社のアメリカ合衆国内の子会社との間で、フロイデンベルグ NOK ジェネラルパートナーシップを設立。
1994年11月タイ王国にメクテックマニュファクチャリングCorp.タイLtd.を設立。
1994年12月シンガポール共和国にNOK フロイデンベルグ アジア ホールディング Co. Pte. Ltd.(現NOK フロイデンベルグ シンガポール Pte. Ltd.)を設立。
1995年6月中華人民共和国に無錫NOKフロイデンベルグCo.,Ltd.を設立。
1996年5月インドネシア共和国にP.T. NOK インドネシアを設立。
1997年8月中華人民共和国にメクテックマニュファクチャリングCorp.珠海Ltd.を設立。
2000年9月インド共和国にシグマ Corp. インド Ltd.とNOK フロイデンベルグ アジア ホールディング Co. Pte. Ltd.との間で、シグマ フロイデンベルグ NOK Pvt. Ltd.(現フロイデンベルグ NOK Pvt. Ltd.)を設立。
2002年4月ユニマテック株式会社を日本メクトロン株式会社より分割設立。
2002年7月ドイツ連邦共和国にメクテック ヨーロッパ GmbHを設立。
2002年8月中華人民共和国にメクテックマニュファクチャリングCorp.蘇州を設立。
2004年1月鳥取県南部町に鳥取事業場(現防振ゴム事業部)を建設。
2004年8月ベトナム社会主義共和国にベトナム NOK Co., Ltd.を設立。
2005年4月神奈川県藤沢市に湘南開発センター(現湘南R&Dセンター)を建設。
2007年4月北辰工業株式会社と日東工業株式会社が合併しシンジーテック株式会社と社名変更。
2010年4月茨城県北茨城市に北茨城事業場(現樹脂・ウレタン事業部)を建設。
2016年5月ベトナム社会主義共和国にメクテックマニュファクチャリングCorp.ベトナムLtd.を設立。
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2023年10月株式会社エストーの株式を取得し子会社化。
前期

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02176] S100TT4F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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