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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100SCUL (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エッチ・ケー・エス 研究開発活動 (2023年8月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、エンジン技術をベースとして、多様化、高度化する顧客ニーズに応えうる製品を提供していくことを基本方針にして研究開発に取り組んでおります。
当連結会計年度における研究開発費の総額は872百万円となりました。
なお、当連結会計年度における主な成果としては、以下のようなものがあります。
新規事業に向けた取り組みでは、前連結会計年度に締結した神奈川工科大学との「未来に向けた楽しむためのクルマ創り」に対する共創活動の合意書に基づき、産学連携で車両運動性能技術の分野における共同研究を進めてまいりました。「走る歓びを追い求める」をテーマに、運転中の車両特性の変化を定量的に評価する手法を用いた製品開発に着手し、その成果は当社のサスペンション新商材に活かされています。
電気自動車(EV)分野においては、前連結会計年度に続き、環境省より公募された「2022年度バッテリー交換式EV開発および再エネ活用の組み合わせによるセクターカップリング実証事業」に、複数のパートナー企業とともに共同実施者として参加し、バッテリー交換式のEVトラック、それらに搭載するバッテリーパック、およびバッテリーパック交換ステーションの開発による商用車のEV化の促進と、物流網の脱炭素化を目指す取り組みを進めてまいりました。なお、当社はEVトラックに搭載するバッテリーパックの開発を担っております。
IoT事業の分野においては、車両の電子制御技術とIoT技術との融合をテーマに、これまで培ってきたIoT技術を活かした新しい製品の開発を進めており、当連結会計年度では、Bluetoothを搭載した車外取付デバイスとスマートフォンとの連携により、サーキットでの走行時に、磁気センサーによる正確なラップタイム計測と、スマートフォンのGPS機能による速度、走行ラインおよびセクトタイムの表示を行う商材「CAC Cute」を上市したのをはじめ、360°通信型ドライブレコーダーや人感センサーと連動し、置き去りを検知するとクラクション警報とEメールで異常を知らせる国土交通省認定の置き去り防止装置「MAMORU」を上市しました。
「あなたの旧車に最新の技術、未来の技術を」をコンセプトに、惜しまれつつ生産を終了した旧車をより魅力的に、より安心して長くお使いいただくことを目的に、最新のパーツ開発技術、未来に向けた技術を取り入れる「アドバンストヘリテージ」の分野では、第一弾の商品として、BNR32 スカイラインGT-R向けに、各部の効率を徹底的に追求したカーボンインテークシステム「CFRP INTAKE SYSTEM fоr BNR32」を上市しました。
アフターマーケット事業における成果としては、当社における重点車種であるトヨタGR86、GRヤリス、GRスープラ、スバルBRZ、WRX等の製品開発に注力するとともに、欧州車向けのシリーズ「VIITS」では、FIAT ABARTH595 COMPETIZIONE向けに、サーキット走行を楽しむオーナー様やもっとレスポンスよく走りたいオーナー様に向けて、専用のパーツを組み込み、専用のセッティングを施した、サーキットスペックながら行き帰りの自走もできるサスペンションキット「VIITS SUSPENSION R」を上市しました。
エンジン商材では、好評を頂いております強化エンジン分野にて、ランサーエボリューションの強化エンジンをよりお手軽にご利用頂けるよう、ピストンフルキットを組み込んだ腰下パーツ「ショートブロック 4G63 2.3L STEP2」を上市するとともに、(スカイライン)GT-R向けのRB26、VR38ショートブロックのバージョンアップにより、性能・機能性をさらに進化させました。
その他の製品分野におきましても、既存ラインアップの新車種・新グレードへの展開を行うとともに、企画段階にある新製品の上市に向け、準備を進めております。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02238] S100SCUL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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