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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ENPL

有価証券報告書抜粋 株式会社エッチ・ケー・エス 役員の状況 (2018年8月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役 社長水口 大輔1969年10月8日生
1993年4月当社入社
2011年6月当社CNG開発部長
2012年11月当社取締役就任
2016年11月当社代表取締役社長就任(現任)
2018年8月株式会社エッチ・ケー・エス テクニカルファクトリー代表取締役社長就任(現任)
HKS EUROPE LIMITED取締役社長就任(現任)
HKS(Thailand)Co.,Ltd.取締役社長就任(現任)
HKS SP Ltd.取締役社長就任(現任)
艾馳楷时(上海)貿易有限公司董事長就任(現任)
HKS USA,INC.取締役社長(現任)
(注)31,200
常務取締役管理部長兼
財務部長
赤池 龍記1962年2月24日生
1985年5月当社入社
1997年4月当社マフラー事業部長
1997年11月当社取締役就任
2007年1月当社製造管理部長
2008年3月当社機械加工部長
2009年11月当社取締役就任
2010年1月当社製造部長
2010年4月HKS-IT Co.,Ltd.取締役社長就任
2016年11月当社代表取締役社長就任
HKS-IT Co.,Ltd.取締役社長就任(現任)
当社常務取締役就任(現任)
2017年3月当社管理部長(現任)
当社社長室長
2018年1月当社財務部長(現任)
(注)45,600
取締役第1開発部長兼第2開発部長兼商品戦略室長坂詰 達也1961年11月25日生
1987年8月当社入社
2012年2月当社電子制御開発部長
2014年7月当社自動車開発部長
2014年11月当社取締役就任(現任)
2018年3月当社第1開発部長兼第2開発部長(現任)
2018年9月当社商品戦略室長(現任)
(注)32,000
取締役北根 幸道1941年1月17日生
1963年4月新三菱重工業株式会社(現 三菱自動車工業株式会社)入社
1997年6月同社取締役乗用車開発本部副本部長
1998年6月米国三菱自動車株式会社取締役社長
2000年6月株式会社ラリーアート代表取締役社長
2010年11月当社常勤監査役就任
2018年11月当社取締役就任(現任)
(注)3200
常勤監査役植松 敏光1950年12月31日生
1969年4月株式会社清水銀行入行
2002年4月同行下野支店長
2003年10月同行野中支店長
2004年10月丸喜食品株式会社出向 同社常務取締役
2007年11月当社監査役就任
2018年11月当社常勤監査役就任(現任)
(注)5


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役山本 昭明1947年12月14日生
1972年4月エバエース(現PIAA株式会社)入社
1987年4月PIAAデザイン株式会社代表取締役社長
1988年6月PIAA株式会社常務取締役
1989年6月同社代表取締役副社長
1991年6月同社代表取締役社長
2007年3月株式会社山本ブランドデザイン研究所設立。同社代表取締役社長(現任)
2012年11月当社監査役就任(現任)
(注)6
監査役河野 誠1970年11月12日生
2001年10月東京弁護士会に弁護士登録
2005年4月静岡県弁護士会に弁護士登録換(現在)
河野法律事務所入所
2008年11月当社監査役就任
2010年9月河野法律事務所所長(現任)
2012年11月当社監査役 任期満了に伴い退任
2018年11月当社監査役就任(現任)
(注)7
9,000

(注) 1.取締役 北根幸道氏は社外取締役であります。
2.常勤監査役 植松敏光氏および監査役 山本昭明氏ならびに河野誠氏は社外監査役であります。
3.2018年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2017年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2015年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2016年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2018年11月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02238] S100ENPL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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