シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G8JL

有価証券報告書抜粋 新家工業株式会社 沿革 (2019年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


1903年(1903年)に初代新家熊吉は石川県山中町(現・加賀市)においてわが国初の自転車用木製リムの製造に成功し、続いて1915年(1915年)には金属製リムの製造に成功、現在の「アラヤリム」の基礎を築いた。

1919年(1919年)11月25日 株式会社組織に改め、商号を「新家自転車製造株式会社」とする。
1931年(1931年)東京都大田区に東京工場を建設、同所を本社工場としてリムの生産を開始。
1933年(1933年)名古屋市南区に名古屋工場を建設、リムの生産を開始。
1937年(1937年)
大阪市西淀川区にわが国最大のリム生産能力を持つ関西工場を建設、商号を「新家工業株式会社」と改める。
1944年(1944年)本社を大阪市西淀川区に移転。
1946年(1946年)関西工場で「ツバメ号」完成自転車の生産を開始。
1949年(1949年)大阪証券取引所に株式を上場。
1950年(1950年)石川県山中町(現・加賀市)に山中工場を建設、リムの生産を開始。
1959年(1959年)関西工場に鋼管製造設備を新設、電縫鋼管・型鋼の生産を開始。
1960年(1960年)
角形鋼管、異形鋼管の販売のため合弁会社「岩井特殊パイプ㈱」(現・連結子会社「アラヤ特殊金属㈱」)を設立。
1961年(1961年)東京証券取引所、名古屋証券取引所第一部に株式を上場。
1965年(1965年)
大阪市南区(現・中央区)に「新家ビル」を建設、本社を同所に移転し、同時に不動産の賃貸業を行う。
1969年(1969年)千葉県成田に千葉工場を建設、電縫鋼管の生産を開始。
1973年(1973年)インドネシアにおいて、リムの製造のため合弁会社「P.T.パブリック アラヤ インドネシア」(現・連結子会社)を設立。
1975年(1975年)「ツバメ号」自転車及び自転車用部品の販売のため「㈱アラヤ」を設立。
1985年(1985年)ホイル組立自動化システム、自転車用リム製造プラント等の機械の販売を開始。
1988年(1988年)関西工場においてOA機器用精密加工品の生産を開始。
1994年(1994年)一般産業用機械の生産販売及び輸入販売を開始。
1998年(1998年)大阪府泉大津市に連結子会社アラヤ特殊金属㈱が大阪ステンレスセンターを新設。
2000年(2000年)埼玉県北埼玉郡騎西町(現・加須市)に連結子会社アラヤ特殊金属㈱が北関東ステンレスセンター(現・関東ステンレスセンター)を新設。
2000年(2000年)12月、生産集約化のため、東京工場の生産を中止。
2002年(2002年)3月、連結子会社である「㈱アラヤ」を解散。
2002年(2002年)10月、旧東京工場跡地を事業用定期借地権設定契約に基づき、商業施設の敷地として賃貸開始。
2004年(2004年)名古屋工場において型鋼シートレール(自動車用シート部材)の生産を開始。
2012年(2012年)インドネシアにおいて、鋼管関連の製造・販売のための合弁会社「PT.アラヤ スチール
チューブ インドネシア」(現・連結子会社)を設立。
2014年(2014年)東京都江東区に「アラヤ清澄白河ビル」を建設、当社東京営業所及び連結子会社アラヤ特殊金属㈱東京支店を同所に移転し、同時に不動産の賃貸業を行う。
2016年(2016年)4月、名古屋工場において、電解研磨をベースとした「耐食性」「洗浄性」「意匠性」に優れた表面処理工法(通称 BEP工法)を用いたステンレス製品の生産・販売を開始。
2017年(2017年)3月、関西工場でのステンレスリム生産を中止。

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02258] S100G8JL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。