有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W5VY (EDINETへの外部リンク)
理研計器株式会社 研究開発活動 (2025年3月期)
当社グループは、創立以来「人々が安心して働ける環境づくり」を永久のテーマとし、電気・物理・化学など幅広い技術力をベースに、センサの研究開発から、最先端技術を駆使した新製品の開発を最も重要な経営課題としております。
製品の開発では、ユーザーニーズにそった使用目的・使用場所に応じた新技術開発を行っており、世界で最も信頼されるトップブランドとしての地位を維持し続けるように、積極的な研究開発活動を行っております。
(1)研究開発目的
・ガスセンサの高機能化(高感度化・対象ガス選択性向上・インテリジェント化)の研究開発
・産業災害(ガス爆発・ガス中毒・酸欠)を防止する製品・システムの開発
・環境汚染・公害を防止する製品・システムの開発
・各種センサを応用した新市場向けの製品開発
・新技術・各種ソフトを取り入れた新分野向けの製品開発
(2)主要課題
・高信頼性センサの確立
・製品の小型化・多機能化の追求、操作性・メンテナンス性の向上
・新技術・新ソフト・各種通信技術の導入
(3)研究開発体制
当社グループの研究開発は、当社の技術開発本部が担い研究開発に係わるスタッフは総従業員数の15.1%に当たり、当連結会計年度における研究開発費は、2,544百万円(対売上高比5.2%)であります。
基礎研究については、理化学研究所をはじめ大学等の研究機関との交流を積極的に行い、基礎技術の向上と先端技術の導入を図っております。
なお、ガスセンサ及びその他のセンサの研究開発は当社研究一部/二部が担当し、製品・部品の研究開発は当社技術一部/二部が担当し、システムの研究開発は当社カスタムエンジニアリング部が担当し、新製品の開発についてはプロジェクト体制により行っております。
(4)研究開発成果
当連結会計年度における機種別の主な研究成果は、次のとおりであります。
① ポータブルガス検知警報機器
・ポータブルマルチガスモニターGX-6000及びガス会社向けGX-2012GTの後継機であるGX-6100を開発しました。デザイン性はGX-6000を踏襲し、鉛を使用しない酸素センサ、ENパフォーマンスに適合するセンサを使用しました。従来のGX-6000と比較し、電池容量・連続使用時間は2倍となり、Bluetooth®を搭載することでスマートフォンでの管理もできるようになりました。
② 定置型ガス検知警報機器
・半導体工場向けの最大80点のサンプリングポイントが測定できるカセットテープ式の検知器FPM-80の後継機種であるFPM-80Aを開発しました。主な改良点としては15%の小型化、20%の軽量化、ポンプと電源の冗長化に加え、PLCの冗長化、検知用LEDを2倍の長寿命化、センサ部の光学部品の故障検知機能追加を実現しました。
③ ガスセンサ
・ポータブル型ガス検知器GX-9000の拡販を図るため、接触燃焼式センサ(NCF-6322P,NCF-6322P M)、赤外式センサ(IRF-4341,IRF-4342,IRF-4345)、熱伝導式センサ(TEF-7520P)、酸素センサ(ESR-X13P)のEN認証およびMED認証を取得しました。
・代替エネルギー市場に向けてガス検知部SD-3の拡販を図るため、接触燃焼式センサ(NCF-6320 水素)のFM認証、電気化学式センサ(ESF-B22 アンモニア)のNK鑑定書を取得しました。
④ その他
・都市ガス・LPG兼用、半導体材料ガス用のガスリーク検知器SP-230の定期点検や使用前点検を自動で行う自動ガス調整器SDM-230を開発しました。
点検結果には点検保証が付属するため、安心してガスリーク検知器を使用することができます。さらに、付属のPCソフトで検知器の点検履歴の確認や、機器管理表、点検成績表の印刷が可能な機能も追加しました。
・RTGMS(リアルタイムガスモニタリングシステム)において、セミオーダーシステムで代替エネルギー関連ガス(水素、CH3OH、NH3等)のガス組成分析システムを8件実現しました。
(注) Bluetooth®はBluetooth SIG, Inc.の登録商標であり、理研計器株式会社はライセンスに基づき使用しています。
製品の開発では、ユーザーニーズにそった使用目的・使用場所に応じた新技術開発を行っており、世界で最も信頼されるトップブランドとしての地位を維持し続けるように、積極的な研究開発活動を行っております。
(1)研究開発目的
・ガスセンサの高機能化(高感度化・対象ガス選択性向上・インテリジェント化)の研究開発
・産業災害(ガス爆発・ガス中毒・酸欠)を防止する製品・システムの開発
・環境汚染・公害を防止する製品・システムの開発
・各種センサを応用した新市場向けの製品開発
・新技術・各種ソフトを取り入れた新分野向けの製品開発
(2)主要課題
・高信頼性センサの確立
・製品の小型化・多機能化の追求、操作性・メンテナンス性の向上
・新技術・新ソフト・各種通信技術の導入
(3)研究開発体制
当社グループの研究開発は、当社の技術開発本部が担い研究開発に係わるスタッフは総従業員数の15.1%に当たり、当連結会計年度における研究開発費は、2,544百万円(対売上高比5.2%)であります。
基礎研究については、理化学研究所をはじめ大学等の研究機関との交流を積極的に行い、基礎技術の向上と先端技術の導入を図っております。
なお、ガスセンサ及びその他のセンサの研究開発は当社研究一部/二部が担当し、製品・部品の研究開発は当社技術一部/二部が担当し、システムの研究開発は当社カスタムエンジニアリング部が担当し、新製品の開発についてはプロジェクト体制により行っております。
(4)研究開発成果
当連結会計年度における機種別の主な研究成果は、次のとおりであります。
① ポータブルガス検知警報機器
・ポータブルマルチガスモニターGX-6000及びガス会社向けGX-2012GTの後継機であるGX-6100を開発しました。デザイン性はGX-6000を踏襲し、鉛を使用しない酸素センサ、ENパフォーマンスに適合するセンサを使用しました。従来のGX-6000と比較し、電池容量・連続使用時間は2倍となり、Bluetooth®を搭載することでスマートフォンでの管理もできるようになりました。
② 定置型ガス検知警報機器
・半導体工場向けの最大80点のサンプリングポイントが測定できるカセットテープ式の検知器FPM-80の後継機種であるFPM-80Aを開発しました。主な改良点としては15%の小型化、20%の軽量化、ポンプと電源の冗長化に加え、PLCの冗長化、検知用LEDを2倍の長寿命化、センサ部の光学部品の故障検知機能追加を実現しました。
③ ガスセンサ
・ポータブル型ガス検知器GX-9000の拡販を図るため、接触燃焼式センサ(NCF-6322P,NCF-6322P M)、赤外式センサ(IRF-4341,IRF-4342,IRF-4345)、熱伝導式センサ(TEF-7520P)、酸素センサ(ESR-X13P)のEN認証およびMED認証を取得しました。
・代替エネルギー市場に向けてガス検知部SD-3の拡販を図るため、接触燃焼式センサ(NCF-6320 水素)のFM認証、電気化学式センサ(ESF-B22 アンモニア)のNK鑑定書を取得しました。
④ その他
・都市ガス・LPG兼用、半導体材料ガス用のガスリーク検知器SP-230の定期点検や使用前点検を自動で行う自動ガス調整器SDM-230を開発しました。
点検結果には点検保証が付属するため、安心してガスリーク検知器を使用することができます。さらに、付属のPCソフトで検知器の点検履歴の確認や、機器管理表、点検成績表の印刷が可能な機能も追加しました。
・RTGMS(リアルタイムガスモニタリングシステム)において、セミオーダーシステムで代替エネルギー関連ガス(水素、CH3OH、NH3等)のガス組成分析システムを8件実現しました。
(注) Bluetooth®はBluetooth SIG, Inc.の登録商標であり、理研計器株式会社はライセンスに基づき使用しています。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02285] S100W5VY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。