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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TSB8 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ジーエルサイエンス株式会社 研究開発活動 (2024年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当社グループは、研究開発を事業展開上の重要課題と位置づけ、積極的な研究開発活動を進めております。その分野は分析機器事業、半導体事業、自動認識事業のセグメントに分かれ、多様化、高度化、複雑化する顧客ニーズに対し、質の高い製品を提供するため、それぞれの分野ごとに独自性のある技術力を高めながら新技術の習得、導入及び品質、生産性の向上を目指して新製品の開発に努めております。
なお、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、984百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。

(分析機器事業)
当事業では、自社ブランドである「イナートファミリー」を中心に、食品、環境、ライフサイエンス、香粧品、エネルギー、石油化学など多岐にわたる分野において、高速化や高感度化、高不活性、選択性など、お客様のニーズに合わせた製品ラインナップの拡充を継続して開発し、リリースしております。当事業の製品は、国内のみならず世界各国で使用されており分析業界において誇れる製品を開発しております。
装置分野においては、ヘリウムガス不足に対応した水素対応のガスクロマトグラフ及び周辺装置を開発しリリースしました。水素ガス使用時における安全対策を十分に考慮した設計になっているため、安心して使用できる製品となっております。
国内製造における高品質、高生産性を目指すとともに、世界一のカラムメーカーを目標に、社会に貢献できる新製品の開発に日々邁進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、830百万円であります。

(半導体事業)
当事業では、以下の分野にて研究開発活動を行っております。
マイクロクラックの自己修復技術については、石英ガラス材料の研削加工において必然的に形成される微小き裂(マイクロクラック)層を修復する新たな表面処理技術を開発し、特許取得後に学術ジャーナルに論文掲載されております。
溶射被覆石英ガラス部材の再生工法の実用化については、ユーザーの実使用にて寿命に達した部材を廃棄することなく新品同等に再生する新工法を確立し、早期に特許取得しております。
多孔質自立膜の用途開発については、独自に開発した多孔質体の製造技術の新たなアプリケーションとして、多孔質体の各種物性データの収集に極めて有効な手段になり得ることが明らかになったため、学会発表や学術誌への論文投稿を積極的に行ってまいります。
石英ガラス直接接合技術を応用した新規機能部品の開発については、コア技術である石英ガラス直接接合技術を応用し、異種材を封入した新たなモジュール・ユニットの開発に着手しております。
微細加工技術の応用製品開発については、従来の石英ガラスやシリコン材料に加え多孔質自立膜の表面にサブミクロンから数百ミクロンの微細パターンを形成する技術開発を継続的に行っております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、45百万円であります。

(自動認識事業)
当事業では、NFCやLF帯を利用したRFID(無線による個人認識) 技術による自動認識事業に関わる製品の研究/開発を行っております。特に交通系・電子マネー関連に幅広く利用されているソニー製ICカードFeliCaに関する新たなセキュリティガイドラインに準拠するため、CC(IT製品や情報システムに対して、情報セキュリティを評価し認証するための評価基準)EAL5+に準拠したセキュアマイコンを搭載したリーダライタの開発を進めております。これらは、納入が開始された大手交通機器メーカ向けのみでなく、FeliCa暗号に対応した全てのリーダライタへの搭載を行い、アクセスコントロールや医療系、アミューズメント系分野への展開を図ります。さらに公共事業系/金融機関向けにPC/SC規格準拠の製品群の充実を図っております。
また、LPCD(NFCデバイスが他のデバイスを検出するための低消費電力機能)等の各部品の省電力モードの活用やフィルムアンテナによる設置性の向上の研究を行っております。さらに、Bluetooth Low Energyを利用した、スマートフォンとの連携製品の開発も進めております。今後もRFID製品、BLE応用製品を展開し、柔軟な市場対応を行う事によって市場での高い優位性を訴求してまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、108百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02320] S100TSB8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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