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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T3N6 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ノーリツ鋼機株式会社 関係会社の状況 (2023年12月期)


事業の内容メニュー従業員の状況

2023年12月31日現在

名称住所資本金又は出資金主要な事業の内容議決権の所有(被所有)割合関係内容
所有割合
(%)
被所有割合
(%)
(連結子会社)
株式会社プリメディカ東京都港区146百万円その他93.54--
テイボー株式会社
(注)4
静岡県
浜松市中区
50百万円ものづくり
(部品・材料)
100.00-当社より資金の貸付を受けております。
役員の兼任 2名
AlphaTheta株式会社神奈川県
横浜市西区
100百万円ものづくり
(音響機器関連)
99.90-当社より資金の貸付を受けております。
役員の兼任 2名
AlphaTheta EMEA Limited
(注)4
イギリス
ロンドン市
1EURものづくり
(音響機器関連)
99.90
(99.90)
--
AlphaTheta Music Americas, Inc.
(注)4
アメリカ
カリフォルニア州
1USDものづくり
(音響機器関連)
99.90
(99.90)
--
AlphaTheta (Shanghai) CO., Ltd.中国上海市14百万元ものづくり
(音響機器関連)
99.90
(99.90)
--
PEAG, LLC dba JLab Audio(注)4アメリカ
カリフォルニア州
19百万USDものづくり
(音響機器関連)
100.00
(100.00)
-役員の兼任 2名
JLab Japan株式会社東京都港区10百万円ものづくり
(音響機器関連)
100.00-当社より資金の貸付を受けております。
役員の兼任 2名
その他6社------
(持分法適用会社)
キッズウェル・バイオ株式会社(注)3東京都中央区2,002百万円バイオ医薬品24.65--
その他1社------
(その他の関係会社)
株式会社
サンクプランニング
和歌山県
和歌山市
100百万円株式、債券等の金融商品の保有・売買及び運用-42.09-
(注)1 「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。
2 「議決権の所有(被所有)割合」の( )内は、間接所有割合を内書きで表示しております。
3 有価証券報告書の提出会社であります。
4 テイボー㈱については売上収益(連結会社相互間の内部売上収益を除く)の連結売上収益に占める割合が10%を超えております。その主要な損益情報等は次のとおりであります。
(円貨額)
(1)売上収益10,505百万円
(2)税引前利益628
(3)当期利益59
(4)資本合計11,623
(5)資産合計31,676

AlphaTheta EMEA Limitedについては売上収益(連結会社相互間の内部売上収益を除く)の連結売上収益に占める割合が10%を超えております。その主要な損益情報等は次のとおりであります。
(円貨額)
(1)売上収益23,898百万円
(2)税引前利益1,077
(3)当期利益692
(4)資本合計4,600
(5)資産合計16,466

AlphaTheta Music Americas, Inc.については売上収益(連結会社相互間の内部売上収益を除く)の連結売上収益に占める割合が10%を超えております。その主要な損益情報等は次のとおりであります。
(円貨額)
(1)売上収益18,170百万円
(2)税引前利益1,309
(3)当期利益1,000
(4)資本合計6,696
(5)資産合計10,477

PEAG, LLC dba JLab Audioについては売上収益(連結会社相互間の内部売上収益を除く)の連結売上収益に占める割合が10%を超えております。その主要な損益情報等は次のとおりであります。
(円貨額)
(1)売上収益26,290百万円
(2)税引前利益2,093
(3)当期利益2,093
(4)資本合計7,674
(5)資産合計20,514

事業の内容従業員の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02322] S100T3N6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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