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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R9AH (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ヤマハ株式会社 沿革 (2023年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


当社グループの歴史は1887年、創業者である山葉寅楠が1台の輸入オルガンを修理したことに始まります。
1887年の創業以来、音・音楽に関連する事業を中核としながら、新たな感動と豊かな文化を世界の人々とともに創りつづけることを目指してきました。

沿革
1887年山葉寅楠が浜松尋常小学校でオルガンを修理、



同年にオルガン製作に成功
1889年当社の前身である合資会社山葉風琴製造所を設立
1897年日本楽器製造株式会社を資本金10万円にて設立


1900年ピアノの製造を開始



1949年東京証券取引所に株式を上場
1954年オルガンの教室を開講(ヤマハ音楽教室の前身)

オーディオの製造を開始(HiFiプレーヤー)
オートバイの製造を開始
1955年オートバイ部門をヤマハ発動機株式会社として分離
1958年メキシコに最初の海外法人 Yamaha de Mexico, S.A. de C.V.を設立

1959年電子オルガン(エレクトーン)の製造を開始
スポーツ用品の製造を開始
1960年米国に最初の販売子会社 Yamaha International Corporation
(現 Yamaha Corporation of America)を設立
1962年リゾート事業を開始
1964年リビング用品の製造を開始(FRP製バスタブ) ※2010年 リビング事業子会社の株式を譲渡
1965年管楽器の製造を開始



沿革
1966年財団法人ヤマハ音楽振興会発足(2011年、一般財団法人に移行)
西ドイツ(当時)に販売子会社 Yamaha Europa GmbHを設立
1968年日本初の株式時価発行を実施
1971年半導体の生産を開始 ※2015年 ファブレス化
1974年インドネシアにピアノ製造子会社 PT.Yamaha Indonesiaを設立
1980年ヤマハピアノテクニカルアカデミーを設立

1987年創業100周年を機に、社名を日本楽器製造株式会社からヤマハ株式会社に変更
ヤマハ英語教室を開始
1989年中国に電子楽器製造・販売子会社 天津雅馬哈電子楽器有限公司を設立
2002年中国に投資管理会社 雅馬哈楽器音響(中国)投資有限公司を設立
ドイツに欧州統括会社 Yamaha Music Holding Europe GmbH
(現 Yamaha Music Europe GmbH) を設立
2005年ドイツの音楽制作用コンピューターソフトウェア開発・販売会社
Steinberg Media Technologies GmbHを買収
2007年音楽ソフト事業統括会社 株式会社ヤマハミュージックエンタテインメント
ホールディングスを設立
2008年オーストリアのピアノメーカー L.Bösendorfer Klavierfabrik GmbHを買収
フランスの業務用スピーカー製造・販売会社 NEXO S.A.を買収
2010年ヤマハ銀座ビルをリニューアルオープン
ピアノ国内生産拠点を掛川工場へ統合

2012年管楽器国内生産拠点を豊岡工場へ統合
2013年国内の楽器・音響機器卸販売および教室事業を行う株式会社ヤマハミュージックジャパンを設立
2014年米国の楽器・音響機器メーカー Line 6,Inc.(現 Yamaha Guitar Group,Inc.)を買収
米国の通信・音響機器メーカー Revolabs,Inc.(現 Yamaha Unified Communications,Inc.)を
買収
国内における楽器・音響機器の生産事業を製造子会社に承継
2018年研究開発拠点 イノベーションセンターを開設

2021年ヤマハ銀座店を「ブランドショップ」としてリニューアルオープン

2023年米国のギター及び関連商材の企画開発・製造・販売会社Cordoba Music Group, LLCを買収



提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02362] S100R9AH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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