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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QY8A (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 任天堂株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


(2) 提出会社の経営指標等
回次第79期第80期第81期第82期第83期
決算年月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月
売上高(百万円)1,002,5081,076,8521,468,5631,437,8311,409,503
経常利益(百万円)236,510296,204573,057629,958630,172
当期純利益(百万円)163,619210,842403,339462,509484,634
資本金(百万円)10,06510,06510,06510,06510,065
発行済株式総数(千株)131,669131,669131,669129,8691,298,690
純資産額(百万円)955,6381,051,1471,281,9481,410,4471,603,815
総資産額(百万円)1,189,8001,367,7661,765,6831,857,5842,000,964
1株当たり純資産額(円)802.22882.401,076.161,202.201,377.58
1株当たり配当額
(内、1株当たり中間配当額)
(円)810.001,090.002,220.002,030.00753.00
(170.00)(270.00)(810.00)(620.00)(630.00)
1株当たり当期純利益 (円)136.25176.99338.59391.81415.92
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)80.3276.8572.6075.9380.15
自己資本利益率(%)17.6421.0134.5834.3632.16
株価収益率(倍)23.1623.5118.2615.7412.34
配当性向(%)59.4561.5865.5751.8144.72
従業員数(人)2,2862,3952,4982,6342,779
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)69.192.9140.7144.7126.6
(%)(95.0)(85.9)(122.1)(124.6)(131.8)
最高株価(円)47,95047,00069,83069,1006,283
(65,640)
最低株価(円)27,05531,58041,11047,8904,996
(55,320)

(注) 1 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第82期の期首から適用しており、第82期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等になります。
2 「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」については、潜在株式が存在しないため記載していません。
3 2022年10月1日を効力発生日として、普通株式1株につき10株の割合で株式分割を行いました。第79期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しています。また、第83期の1株当たり配当額は中間配当額を株式分割前の630円、期末配当額を株式分割後の123円とし、年間配当額は単純合計額である753円として記載しています。なお、第83期の1株当たり配当額について、当該株式分割が第83期の期首に行われたと仮定した場合、中間配当額は63円となり、期末配当額123円を加え、年間配当額は186円となります。
4 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものです。
5 2022年10月1日を効力発生日として、普通株式1株につき10株の割合で株式分割を行いました。第83期の株価については、株式分割による権利落ち後の最高株価及び最低株価を記載し、()内に株式分割による権利落ち前の最高株価及び最低株価を記載しています。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02367] S100QY8A)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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