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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VIIX (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 クリエートメディック株式会社 研究開発活動 (2024年12月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、国産メーカーとして創業当初から「かけがえのない生命を守る」という崇高な医療行為を支え、独創的かつ効果的なディスポーザブル医療機器を開発・製造することに邁進してまいりました。
また、環境が大きく変化する中、多様化、高度化する医療現場のニーズ(特に患者様のQOL向上)に対応した製品を具現化すべく、自社での研究開発・製造のみならず、国内外の各種メーカーのご協力もいただきながら、多くの製品を開発・製造してまいりました。
そのような中、開発部門としましては、中期経営計画・2025(2023年~2025年)の重点施策として掲げられた「国内販売の拡大」「海外販売への展開」「新製品の自社開発」に対して、自社開発品(新製品・改良品)の積極的な上市に向けて取り組んでまいりました。2023年には、PEG栄養投与で使用する“クリニー Y ポート接続チューブ(旧規格コネクタ付き)”を発売し、2024年も新製品の発売をおこないました。また、サステナビリティへの取り組みとして、「製品の安全性確保」「QOLに配慮した製品開発」「環境に配慮した製品開発」への取り組みも開発部門のマテリアリティ(重要課題)として取り組んでおります。
なお、当連結会計年度の研究開発費は、835百万円(売上高比率6.4%)となっております。


(1)日本
当社研究開発部門の2024年12月期末の在籍者数は55名であり、現在、本中期3ヵ年にて取り組んでいる研究開発活動は、下記の通りです。

① 消化器分野
本分野の主軸製品となるガイドワイヤについて、シーキング性能に重きを置き、デリバリー性能も有する製品の開発を進め、2024年3月に“内視鏡用ガイドワイヤ ブルネロ”を発売しました。硬さやサイズにバリエーションを持たせ、本製品をより幅広いユーザーに使用して頂けるよう、ラインナップの拡充を計画しています。このガイドワイヤとの併用による相乗効果を狙い、2026年には造影カテーテルを発売すべく、現在開発を進めています。

② 泌尿器分野
2024年10月に、抗菌剤を付与したフォーリーカテーテル“クリニー抗菌フォーリーカテーテル”及び付属品をキット化した“クリニー抗菌フォーリートレイキット”を発売しました。引き続き、導尿や採尿、トレイキット関連製品の原価低減を考慮した改良及び製品開発を進めてまいります。

③ PEG分野
2020年に発売した、食道がんや咽頭がんなどにより、経口的な栄養投与ができない症例に対して用いるボタン型造設キット“フェイシルPEGキット”及びボタン型交換用カテーテル“フェイシルボタン”に対して、2024年12月に両製品の24Frサイズを追加発売しました。また、栄養投与の際に併用する製品として、2023年7月に“クリニー Y ポート接続チューブ(旧規格コネクタ付き)”、2024年12月に“フェイシルボタン用接続チューブ”を発売しました。今後も更なる利便性の向上と共に、同分野のデバイス開発を進めてまいります。

また、動物医療の市場へも着目し、現有ノウハウを生かして、2023年は4品目“PEG交換パーツセット”“多目的チューブ”“大動物用栄養カテーテル”“大動物用尿道カテーテル”に続いて、2024年は2品目“動物用翼状針”“大型動物用気管内チューブ(サイズ追加)”の新製品を発売しました。


(2)日本以外
欧州医療機器規則(MDR)に準拠し、欧州各国への製品販売を展開しているほか、2025年には、ドイツ向けの経皮的瘻用カテーテルキット、胃壁固定具ⅡのOEM品販売を計画しております。また、2018年からブラジル向けに、主に胃瘻関連製品のOEM品販売を開始しており、現在も順調に販売しております。さらに、ASEAN各国では、タイ、マレーシアへの製品展開を行っており、今後の製品受注が期待されております。現在注力しているインドについては、マイクロカテーテル、パッセ、S-Bチューブの製品化を計画しており、既に販売開始している製品に加え、より多数のラインナップで利益拡大を計画しております。


事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02416] S100VIIX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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