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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R34G (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ヨネックス株式会社 研究開発活動 (2023年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループは、「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」との経営理念に基づき、常にお客様のニーズと安全・安心に対応しつつ、研究開発活動を行っております。
現在の研究開発活動は、スポーツ用品事業で行っており、提出会社の本社製品開発部・ウェア開発部、新潟工場技術開発第一部・第二部、研究開発室及び東京工場技術開発部、研究開発室を中心に協力提携しながら、新製品、新商品及び新技術の開発を推進しております。
なお、スポーツ施設事業では、研究開発活動は行っておりません。
当連結会計年度における研究開発費の総額は1,729百万円であり、スポーツ用品事業の主な成果は次のとおりであります。

(1)高弾道のスピンで攻撃的なプレーを可能にするテニスラケットの開発
(品名:VCOREシリーズ)
フレームトップ部の幅広設計で打ち出し角度が上向きになり、高い軌道を実現。フレーム正面厚を最薄設計でスウィングスピードが向上。グロメットに潤滑性の高いシリコーンオイルを浸透させた「シリコーンオイルインフューズドグロメッツ」を採用し、ストリングの動きがアップし、スナップバック効果が向上。高弾道、高速スピンを可能にするテニスラケットを開発、発売。

(2)最速スピードと精密コントロールを実現するソフトテニスラケットの開発
(品名:VOLTRAGE 8S、8V)
部分的に隆起させた新形状シャフトで、しなりによる弾き性能はそのままにねじれを抑えてコントロール性がアップ。フレームに逆R断面形状を採用。打球時の衝撃を緩和させるとともに、振り抜きの良さを実現。加えて、素早い復元力を生む新素材「2G-Namd™ Speed」(※1)をソフトテニスラケット初採用。シリーズ最速のボールスピードと精密なコントロールを実現するソフトテニスラケットを開発、発売。

※1 Namd™は、ニッタ㈱が開発した「ナノ分散カーボンナノチューブを炭素繊維へ均一複合化」する技術です。
2G-Namd™ Speedは、CNT層構造を3次元構造へ進化させ、変形からの復元力が飛躍的に向上しました。
Namd™及び2G-Namd™はニッタ㈱の登録商標です。

(3)ヨネックス史上最大級の慣性モーメントのヘッド 当たり負けずつかまりの良いゴルフクラブドライバーの開発
(品名:EZONE GT 460ドライバー)
耐衝撃性に優れた素材「微結晶性ポリアミド」をソール部分のトウ側から後方部全体にサイズ拡大し広範囲に搭載することで、チタン素材より約10gの軽量化に成功。余剰重量周辺配分の「サイドウォール(壁)構造」と相まって、当社史上最大級の高慣性モーメント化を実現。高次元の反発力をフェースの広いエリアで実現し、ボールに当たった瞬間のヘッドのブレをさらに軽減し、当たり負けする事なくボールを押し込み、つかまりの良い高弾道と低スピンの"理想的なハイドロー弾道の飛び"を実現したドライバーを開発、発売。

(4)新素材「フェザーライトX」と新形状「3Dパワーカーボン」搭載の最軽量バドミントンシューズの開発
(品名:エアラスZメン・ウィメン・ワイド)
シューズ中足部にカーボン繊維の積層角度と形状を変える事で最適な剛性を実現した新形状の「3Dパワーカーボン」を開発。さらにミッドソールに採用の「パワークッションプラス」による高反発性と新素材「フェザーライトX」による軽量性で片足約240g(26.0㎝)を実現したバドミントンシューズを開発、発売。

(5)新形状「3Dパワーカーボンドライブ」で素早い切り返しを実現させたテニスシューズの開発
(品名:エクリプション4メン・ウィメン)
ソールの捻じれを3次元で抑え推進力に変える「3Dパワーカーボンドライブ」と蹴り出しのスピードをさらにアップさせる「パワークッションプラス」をソール全面に採用。また、アウトソール全体を一体成型することにより、安定性の向上を図った新ソールを開発。さらにかかと部へ搭載したTPUパーツが切り返し時の踏み込みをサポートすることで素早い切り返しで豪速フットワークを叶えるテニスシューズを開発、発売。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02427] S100R34G)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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