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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DK48

有価証券報告書抜粋 株式会社創建エース 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
代表取締役社長-黒 田 高 史1977年3月19日生1999年4月株式会社イーアイデザイン設計事務所入社(注3)-
2003年4月桂井デザイン設計事務所入社
2009年6月当社代表取締役社長(現任)
2009年7月
2016年11月

2016年11月
クレア株式会社 代表取締役
クレアスタイル株式会社 代表取締役(現任)
MILLENNIUM INVESTMENT株式会社 代表取締役(現任)
取締役-松 井 浩 文1966年9月20日生1984年4月昭和電気産業株式会社入社(注3)-
1993年4月日本マリブシステム株式会社入社
2004年7月株式会社フィールド入社
2005年5月株式会社クリップアウトバーンズ 社外取締役
2006年10月株式会社クリップアウトバーンズ 代表取締役(現任)
2009年6月当社取締役(現任)
2009年9月株式会社NESTAGE 社外取締役
2010年7月クレア株式会社 代表取締役(現任)
2011年6月

2016年10月
クレアファシリティマネジメント株式会社 代表取締役(現任)
クレア建設株式会社 代表取締役(現任)
取締役 -岩 崎 智 彦1972年12月18日生1998年9月長野興産株式会社入社(注3)-
2002年5月ベンチャー・リンク株式会社入社
2004年2月株式会社ドリームバンク入社
2009年1月株式会社危機管理研究所入社
2009年6月当社取締役(現任)
2009年9月
2016年10月
株式会社NESTAGE 社外取締役
クレア建設株式会社 取締役(現任)
取締役 -海 東 時 男1945年6月23日生1968年4月公認会計士岩本勲事務所入所(注3)-
1973年10月監査法人栄光会計事務所(現:新日本有限責任監査法人)入所
1978年7月海東会計事務所入所
1983年2月海東時男税理士事務所主宰(現任)
2003年12月登亭本社株式会社監査役(現任)
2009年9月株式会社NESTAGE 社外取締役就任
2010年6月当社取締役(現任)
常勤監査役-川 端 英 文1949年6月12日生1972年4月多湖道直税務会計事務所入所(注4)-
1978年8月川端税務会計事務所開設 所長(現任)
2006年7月レモン株式会社 監査役(現任)
2010年6月
2015年10月
当社監査役(現任)
クレアファシリティマネジメント株式会社 監査役(現任)
監査役-笹 本 秀 文1952年9月25日生1977年4月山本公認会計士事務所入所(注5)-
1983年1月笹本会計事務所開設
2007年2月税理士法人笹本税務会計社 代表社員(現任)
2010年6月当社監査役(現任)










役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
監査役-杉 浦 亮 次1963年6月27日生1986年4月株式会社日本薬理入社(注5)-
1986年8月杉浦勝税理士事務所入所
1991年6月株式会社ジェイ・シー・ピー・プロジェクト設立 代表取締役
1991年8月株式会社日本臨床薬理研究所 取締役
2001年2月トランスワールドエアシステム株式会社設立 代表取締役
2003年1月杉浦亮次税理士事務所設立 所長(現任)
2006年5月株式会社医療福祉経営研究所 代表取締役(現任)
2007年6月当社取締役
2008年6月当社監査役(現任)
2013年6月AIR INTER株式会社設立 代表取締役(現任)
-
(注)1 取締役海東時男は、社外取締役であります。
2 監査役川端英文及び笹本秀文は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役川端英文の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役笹本秀文、杉浦亮次の両氏の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00288] S100DK48)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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