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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100NXBO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社 トリケミカル研究所 提出会社の経営指標等 (2022年1月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第40期第41期第42期第43期第44期
決算年月2018年1月2019年1月2020年1月2021年1月2022年1月
売上高(千円)6,445,7287,793,1778,285,4549,887,50011,542,152
経常利益(千円)1,622,7992,087,8572,434,9383,223,0974,369,624
当期純利益(千円)1,145,6581,473,4601,712,1662,331,4513,186,623
持分法を適用した
場合の投資損失(△)
(千円)△108,193
資本金(千円)808,912808,912808,912808,9123,278,912
発行済株式総数(株)7,812,1607,812,1607,812,1607,812,16032,498,640
純資産額(千円)5,089,2546,390,4647,747,3759,632,87117,229,937
総資産額(千円)9,032,27510,419,38312,653,01716,396,69123,692,739
1株当たり純資産額(円)162.87204.51247.94308.28530.20
1株当たり配当額(内、1株当たり中間配当額)(円)2145586820
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益(円)36.6647.1554.7974.6198.31
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)56.361.361.258.772.7
自己資本利益率(%)25.025.724.226.823.7
株価収益率(倍)34.124.748.557.931.2
配当性向(%)14.323.926.522.820.3
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,135,242
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,536,384
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)38,732
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,134,240
従業員数
〔ほか、平均臨時雇用者数〕
(名)134138154156178
〔18〕〔18〕〔19〕〔22〕〔24〕
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)203191435707507
(%)(123)(108)(118)(130)(139)
最高株価(円)5,2706,48011,0204,625
(20,170)
4,540
最低株価(円)2,2123,4904,2504,200
(5,910)
2,790

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 従業員数は、就業人員であり従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

4 第41期より連結財務諸表を作成しているため、第41期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
5 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第42期の期首から適用しており、第41期以前に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
6 最高・最低株価は、2018年1月25日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2018年1月26日以降は東京証券取引所市場第一部におけるものであります。なお、第43期の株価については株式分割(2021年2月1日付で1株を4株とする)による権利落ち後の最高株価及び最低株価を示しており、株式分割前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
7 当社は、2021年2月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行いました。これに伴い、第40期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02490] S100NXBO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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