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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T6FJ (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社東京ソワール 提出会社の経営指標等 (2023年12月期)


メニュー沿革

回次第51期第52期第53期第54期第55期
決算年月2019年12月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月
売上高(千円)14,971,81010,242,31111,822,95014,241,24415,026,978
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)△295,273△1,962,683△911,638449,307617,823
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)△193,425△1,984,437299,348519,015798,582
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)-----
資本金(千円)4,049,0774,049,0774,049,0774,049,0774,049,077
発行済株式総数(株)3,860,0003,860,0003,860,0003,860,0003,860,000
純資産額(千円)9,891,7597,479,4527,878,2888,487,7479,364,399
総資産額(千円)16,206,33215,813,48914,123,19514,073,07414,714,695
1株当たり純資産額(円)2,959.722,222.162,325.132,489.712,729.79
1株当たり配当額(円)30--2030
(1株当たり中間配当額)(15)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は
当期純損失(△)
(円)△57.97△591.0988.56152.58233.35
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)61.047.355.860.363.6
自己資本利益率(%)△1.9△22.83.96.38.9
株価収益率(倍)---5.33.5
配当性向(%)---13.112.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△729,830△2,836,707671,7021,621,434△93,973
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△662,867△9,8432,996,127279,055767,698
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,218,7002,784,772△2,899,816△1,104,565△264,365
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)848,866787,0871,555,1002,351,0242,760,383
従業員数(名)272258248201211
(ほか、平均臨時雇用人員)(1,653)(1,502)(1,508)(1,462)(1,455)
株主総利回り(%)113.351.9150.3109.0113.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(118.1)(126.8)(143.0)(139.5)(178.9)
最高株価(円)9808691,7901,2091,043
最低株価(円)790368367724773


(注) 1.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第53期、第54期及び第55期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。第51期及び第52期は1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.株価収益率及び配当性向については、第51期は当期純損失であるため記載しておりません。第52期は当期純損失であり、また、無配であるため記載しておりません。第53期は無配であるため記載しておりません。
4.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第54期の期首から適用しており、第54期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02679] S100T6FJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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