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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009UMK (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 トラスコ中山株式会社 提出会社の経営指標等 (2016年12月期)


メニュー沿革

回次第49期第50期第51期第52期第53期第54期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月2014年12月2015年12月2016年12月
売上高(百万円)129,912132,295145,882114,473166,565177,053
経常利益(百万円)8,3158,31110,0788,49413,21114,433
当期純利益(百万円)3,9334,8185,9545,4748,2429,963
持分法を適用した
場合の投資利益
(百万円)------
資本金(百万円)5,0225,0225,0225,0225,0225,022
発行済株式総数(株)33,004,37233,004,37233,004,37233,004,37233,004,37233,004,372
純資産額(百万円)78,54182,28387,03990,91797,777105,836
総資産額(百万円)97,459100,032109,738109,917120,141128,044
1株当たり純資産額(円)1,190.731,247.491,319.671,378.521,482.651,604.89
1株当たり配当額(円)34.537.045.542.062.576.0
(内1株当たり
中間配当額)
(円)(15.0)(16.5)(18.5)(25.5)(31.0)(37.0)
1株当たり
当期純利益金額
(円)59.6473.0590.2883.01124.98151.08
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)------
自己資本比率(%)80.682.379.382.781.482.7
自己資本利益率(%)5.16.07.06.28.79.8
株価収益率(倍)14.212.513.218.918.916.2
配当性向(%)28.925.325.225.325.025.2
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)3,5674,4869,3683,2639,3366,459
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△3,195△5,293△5,502△4,385△5,083△7,806
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△892△1,187△1,288△1,735△1,575△2,262
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)13,89311,89914,47611,61814,29610,682
従業員数(名)1,1781,1791,2191,2801,3491,424
(398)(457)(521)(575)(619)(689)

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成していないため「連結経営指標等」については、記載していません。
2売上高には、消費税等は含まれていません。
3持分法を適用した場合の投資利益について、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性がないため、記載を省略しています。
4 2012年3月期の1株当たり配当額34.5円には、名古屋支店新築移転用地の既存建物解体による固定資産除却損5億90百万円の計上に対しての特別配当金4.5円を含んでいます。
5従業員数欄の(外書)は、パートタイマーの人数で、月間所定労働時間を基準に算出した年間平均雇用人員です。
6潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載していません。
7 2013年6月7日開催の第50期定時株主総会決議により、決算日を3月31日から12月31日に変更しました。この変更に伴い、第52期は2014年4月1日から2014年12月31日の9か月間となっています。
8 2017年1月1日付けで普通株式1株につき2株の割合をもって分割しました。このため、「1株当たり純資産額」及び「1株当たり当期純利益金額」につきましては、2012年3月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定しています。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02701] S1009UMK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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