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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100HLT0 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 太洋物産株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年9月期)


メニュー沿革

回次第75期第76期第77期第78期第79期
決算年月2015年9月2016年9月2017年9月2018年9月2019年9月
売上高(千円)24,525,05420,290,99323,819,37320,055,75719,519,307
経常利益又は経常損失(△)(千円)73,940△530,234337,14416,386△39,062
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)70,370△508,789301,4979,876△42,626
持分法を適用した場合の投資利益又は投資損失(△)(千円)-△32,739△5,919△8574,626
資本金(千円)1,269,8971,344,9751,344,9751,344,9751,344,975
発行済株式総数(千株)11,7341,3281,3281,3281,328
純資産額(千円)263,239△35,970298,756288,996237,715
総資産額(千円)12,206,00611,047,37112,014,94911,742,0199,684,211
1株当たり純資産額(円)22.44△27.09225.03217.70179.07
1株当たり配当額(円)-----
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)6.00△423.44227.107.44△32.11
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)2.1△0.32.42.42.4
自己資本利益率(%)24.14-229.463.36-
株価収益率(倍)44.00-4.2192.47-
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)2,334,269191,936△325,9961,439,931636,396
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)78,55957,173△4,096△7,2517,404
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△306,918△215,744△182,926△424,596△980,804
現金及び現金同等物の期末残高(千円)2,663,1852,686,8712,175,0293,183,5732,846,384
従業員数(人)4444403833
(外、平均臨時雇用者数)(-)(-)(-)(-)(-)
株主総利回り(%)198.566.972.051.742.3
(比較指標:JASDQ INDEXスタンダード)(%)(102.4)(109.1)(155.6)(162.2)(150.0)
最高株価(円)4003291,2591,231868
(175)
最低株価(円)12585727583515
(83)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、「連結経営指標等」については記載しておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.第76期及び第79期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、潜在株式も存在しないため記載しておりません。また、第75期、第77期及び第78期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第76期及び第79期の自己資本利益率については、自己資本(平均)が負であり、当期純損失であるため記載しておりません。
5.第76期及び第79期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.従業員数は、就業人員を表示しております。
7.当社は2017年4月1日付で普通株式10株について1株の割合で株式併合を行っております。これに伴い、第76期事業年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額の算定をしております。
8.最高・最低株価は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。
9.当社は2017年4月1日付で普通株式10株について1株の割合で株式併合を実施したため、第77期の株価については、株式併合後の最高・最低株価を記載し、株式併合前の最高・最低株価は()にて記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02762] S100HLT0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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