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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100PWAW (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 太洋物産株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年9月期)


メニュー沿革

回次第78期第79期第80期第81期第82期
決算年月2018年9月2019年9月2020年9月2021年9月2022年9月
売上高(千円)20,055,75719,519,30714,800,92816,423,66021,045,811
経常利益又は経常損失(△)(千円)16,386△39,062△323,200171,668173,104
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)9,876△42,626△391,335113,374133,020
持分法を適用した場合の投資利益又は投資損失(△)(千円)△8574,626683△11,643△9,121
資本金(千円)1,344,9751,344,9751,344,9751,414,931257,792
発行済株式総数(千株)1,3281,3281,3281,6001,934
純資産額(千円)288,996237,715△158,323103,906564,699
総資産額(千円)11,742,0199,684,2117,601,6717,587,8458,235,813
1株当たり純資産額(円)217.70179.07△119.2664.95292.09
1株当たり配当額(円)-----
(1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)7.44△32.11△294.7984.0881.75
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)----81.74
自己資本比率(%)2.42.4-1.36.7
自己資本利益率(%)3.36---39.80
株価収益率(倍)92.47--15.0111.15
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,439,931636,396△547,123648,187△1,677,019
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△7,2517,404△21,6426,072△5,772
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△424,596△980,804△806,864△243,066121,193
現金及び現金同等物の期末残高(千円)3,183,5732,846,3841,470,1621,881,724320,126
従業員数(人)3833302829
(外、平均臨時雇用者数)(-)(-)(-)(-)(-)
株主総利回り(%)71.958.752.2131.995.3
(比較指標:東証スタンダード市場)(%)(104.3)(96.2)(108.7)(121.2)(278.4)
最高株価(円)1,2318687501,8602,283
最低株価(円)583515359293823
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、「連結経営指標等」については記載しておりません。
2.「収益に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係わる主要な経営指標については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。
3.第79期及び第80期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、潜在株式も存在しないため記載しておりません。また、第78期及び第81期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第80期の自己資本比率については、自己資本が負であるため記載しておりません。
5.第79期及び第80期の自己資本利益率については、自己資本(平均)が負であり、当期純損失であるため記載しておりません。
また、第81期の自己資本利益率について、第80期において債務超過のため記載しておりません。
6.第79期及び第80期の株価収益率については、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
7.従業員数は、就業人員を表示しております。
8.最高・最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所スタンダードにおけるものであり、それ以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02762] S100PWAW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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