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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OA0T (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ワールド 連結経営指標等 (2022年3月期)


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回次国際会計基準
第60期第61期第62期第63期第64期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上収益(百万円)245,829249,861236,265180,322171,344
営業利益(△は損失)(百万円)13,22514,82712,351△21,6372,196
当期利益
(△は損失)(親会社の所有者に帰属)
(百万円)6,7439,2008,080△17,149239
当期包括利益
(△は損失)(親会社の所有者に帰属)
(百万円)6,7599,2458,013△16,914565
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)26,99577,01581,51578,43578,602
資産合計(百万円)202,938213,546261,996245,386248,455
1株当たり持分
(親会社の所有者に帰属)
(円)1,482.192,313.722,446.032,328.542,323.45
基本的1株当たり当期利益(△は損失)(親会社の所有者に帰属)(円)373.76354.70242.53△511.08△7.79
希薄化後1株当たり当期利益
(△は損失)(親会社の所有者に帰属)
(円)--239.57△511.08△7.79
親会社の所有者に帰属する持分比率(%)13.3036.0631.1131.9631.64
親会社の所有者に帰属する持分当期利益率(%)28.4917.6910.19-0.30
株価収益率(倍)-6.276.21--
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)20,52812,49626,8894,15517,321
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△5,908△17,218△7,941△2,679△2,035
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△14,8443,453△18,235△1,144△14,784
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)20,97219,59120,24220,68721,403
従業員数(名)11,02010,0889,6839,0998,388
(外平均臨時雇用者数)(2,620)(2,924)(4,077)(3,454)(3,140)
(注)1 上記の指標等は、国際会計基準により作成した連結財務諸表に基づく指標等であります。
2 第60期及び第61期の希薄化後1株当たり当期利益(親会社の所有者に帰属)については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第62期の希薄化後1株当たり当期利益(親会社の所有者に帰属)については、希薄化効果を有するすべての潜在株式の影響を調整して計算しております。
4 第63期及び第64期の希薄化後1株当たり当期損失(親会社の所有者に帰属)について、新株予約権の行使が1株当たり当期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
5 第63期及び第64期における基本的1株当たり当期損失は、親会社の普通株主に帰属しない金額(その他資本性金融商品の所有者に帰属する金額)を考慮しております。

6 第63期の親会社の所有者に帰属する持分当期利益率について、当期損失であるため、記載しておりません。
7 第60期の株価収益率については、当社株式は非上場であったため、記載しておりません。
8 第63期及び第64期の株価収益率について、基本的1株当たり当期損失であるため記載しておりません。
9 従業員数は、就業人員であります。また、従業員数欄の(外書)は、臨時従業員(パート社員等)の各連結会計年度の平均雇用人員数(1日8時間換算)であります。
10 当社は、2018年7月12日付で普通株式5株につき普通株式1株の割合で株式併合を実施しております。第60期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり持分及び1株当たり当期利益(△は損失)を算定しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02767] S100OA0T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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