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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CGJ6

有価証券報告書抜粋 アルテック株式会社 役員の状況 (2017年11月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長
-張 能 徳 博1949年10月13日生1976年7月当社入社(注)3140
1991年2月当社取締役第一事業部長
1994年6月当社常務取締役第五事業部担当兼第六事業部長
1994年10月バルコグラフィックス株式会社(現 エスコグラフィックス株式会社)代表取締役社長
1997年2月当社常務取締役第六事業部長
1998年2月当社専務取締役第六事業部長
1999年2月当社専務取締役エー・エム・エムグループ本部長
1999年12月当社専務取締役エー・エム・エムグループ代表
2003年2月当社専務取締役
2004年3月愛而泰可新材料(広州)有限公司董事長(現任)
2004年4月愛而泰可新材料(深圳)有限公司董事総経理(現任)
2007年2月当社専務取締役中国事業部門管掌
2008年2月当社取締役副社長中国事業部門管掌
2008年3月当社取締役副社長海外本部管掌
2010年2月当社代表取締役社長(現任)
2014年9月愛而泰可貿易(上海)有限公司董事長
愛而泰可新材料(蘇州)有限公司董事長(現任)
2016年11月愛而泰可新材料(武漢)有限公司董事長(現任)
取締役
常務執行
役員
第1産業機械事業部長兼容器包装システム事業部長兼海外商社事業統括阪 口 則 之1955年3月15日生2000年1月当社入社(注)36
2002年3月当社エーピーエスグループ第三部部長
2003年12月アルテックエーピーエス株式会社包装事業部部長
2005年12月同社取締役包装機械・資材事業部長
2007年2月同社代表取締役社長
2009年4月当社産業機械事業本部印刷・包装事業部長
2011年2月当社執行役員産業機械本部副本部長兼印刷・包装事業部長
2012年6月当社執行役員産業機械本部副本部長兼印刷・包装事業部長兼リサイクル事業部長
2012年9月アルパレット株式会社(現 アルテック新材料株式会社)代表取締役社長
2013年2月当社取締役執行役員産業機械本部副本部長兼印刷・包装事業部長兼リサイクル事業部長
2013年12月当社取締役執行役員第1産業機械事業部長
2016年12月当社取締役執行役員第1産業機械事業部長兼容器包装システム事業部長
2017年2月当社取締役常務執行役員第1産業機械事業部長兼容器包装システム事業部長
2017年8月当社取締役常務執行役員第1産業機械事業部長兼容器包装システム事業部長兼海外商社事業統括(現任)
取締役
常務執行
役員
第2産業機械事業部長兼エンジニアリング事業部長陶 山 秀 彦1958年4月22日生1990年8月当社入社(注)39
2002年2月当社エーディーエスグループ第五部部長
2003年12月アルテックエーディーエス株式会社情報マネジメント事業部長
2008年3月当社デジタルソリューション事業本部情報マネジメント事業部長
2011年2月当社執行役員産業機械本部副本部長兼情報マネジメント事業部長
2012年8月アルテックアイティ株式会社代表取締役社長
2012年10月当社執行役員産業機械本部副本部長兼情報マネジメント事業部長兼デジタルプリンタ事業部長
2013年2月当社取締役執行役員産業機械本部副本部長兼情報マネジメント事業部長兼デジタルプリンタ事業部長
2013年12月当社取締役執行役員第2産業機械事業部長
2014年1月当社取締役執行役員第2産業機械事業部長兼デジタルプリンタ事業部長
2016年12月当社取締役執行役員第2産業機械事業部長兼エンジニアリング事業部長
2017年2月当社取締役常務執行役員第2産業機械事業部長兼エンジニアリング事業部長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役
常務執行
役員
経理部長兼総務部長兼経営企画部長池 谷 壽 繁1967年6月28日生2001年6月当社入社(注)32
2007年2月当社財務部長
2011年2月当社執行役員経理部長
2011年5月愛而泰可新材料(深圳)有限公司副董事長(現任)
2012年2月当社取締役執行役員経理部長
2016年12月当社取締役執行役員経理部長兼総務部長
2017年2月当社取締役常務執行役員経理部長兼総務部長
2017年12月当社取締役常務執行役員経理部長兼総務部長兼経営企画部長(現任)
取締役宮 本 康 廣1949年3月19日生1972年4月蝶理株式会社入社(注)3
1996年11月瀧川化学工業株式会社(現 株式会社タキガワ・コーポレーション・ジャパン)取締役営業部長
2009年10月高六商事株式会社取締役関東地区営業本部長
2015年2月当社社外取締役(現任)
取締役荒 井 敏 明1954年2月1日生1977年4月株式会社東京銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)3
2004年6月株式会社東京三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)執行役員香港総支配人兼香港支店長
2007年6月株式会社三菱東京UFJ銀行執行役員日本橋支社長
2009年6月東銀リース株式会社常務取締役
2016年6月株式会社東京クレジットサービス監査役(現任)
2016年6月綜通株式会社監査役(現任)
2017年2月当社社外取締役(現任)
取締役中 尾 光 成1963年5月25日生1986年4月株式会社日本債券信用銀行(現 株式会社あおぞら銀行)入行(注)3
1998年2月株式会社三和銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行
2002年5月フューチャーシステムコンサルティング株式会社(現 フューチャー株式会社)入社
2003年5月フェニックス・キャピタル株式会社入社
2006年10月フェニックス・キャピタル株式会社取締役
2009年2月当社社外取締役
2009年6月ティアック株式会社社外取締役
2014年8月NKRパートナーズ株式会社代表取締役(現任)
2018年2月当社社外取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役藤 田 清 貴1951年3月5日生1973年4月株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)4
1993年10月三菱セキュリティーズ(USA)出向取締役社長
1999年6月東京三菱証券株式会社(現 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)出向監査部長
2008年6月エム・ユー・エス情報システム株式会社常勤監査役
2010年6月同社顧問
2015年2月当社監査役(現任)
監査役石 川 剛1968年7月8日生1995年4月弁護士登録
外立法律事務所(現 外立総合法律事務所)アソシエイト
(注)5
1998年7月柿本法律事務所パートナー
2000年1月柿本・石川法律事務所(現 柿本法律事務所)パートナー
2008年9月霞が関法律会計事務所パートナー
2011年3月株式会社メディアフラッグ社外監査役
2012年2月当社社外監査役(現任)
2015年3月桜田通り総合法律事務所シニアパートナー(現任)
2016年3月株式会社メディアフラッグ社外取締役(現任)
監査役豊 島 絵1977年2月4日生1999年10月会計士補登録(注)6
2000年4月朝日監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)入社
2003年4月公認会計士登録
2006年1月豊島公認会計士事務所(現 TM総合会計事務所)代表(現任)
2006年6月株式会社プロスペクト監査役
2008年7月税理士登録
2009年1月株式会社TMS代表取締役(現任)
2012年11月上海豊矩管理諮詢有限公司董事長(現任)
2013年7月当社社外監査役(現任)
2016年9月台湾豊矩管理諮詢有限公司董事長(現任)
157
(注)1.取締役宮本康廣氏、荒井敏明氏および中尾光成氏は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2.監査役石川剛氏および豊島絵氏は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3.取締役の任期は、2017年11月期に係る定時株主総会終結の時から1年間であります。
4.監査役の任期は、2014年11月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。
5.監査役の任期は、2015年11月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。
6.監査役の任期は、2016年11月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。
7.当社では、経営の意思決定機能と業務執行機能を分離することにより、役割と責任を明確化し、それぞれの機能強化を図るべく、執行役員制度を導入しております。執行役員は上記取締役兼務者3名および次の4名であります。
執行役員 井上 博行(第1産業機械事業部 ライフサイエンス営業部部長)
執行役員 井上 賢志(第2産業機械事業部 デジタルプリンタ営業部長)
執行役員 山岸 利光(エンジニアリング事業部 エンジニアリング・サポート部長)
執行役員 于 勇(愛而泰可新材料(蘇州)有限公司 董事総経理)

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02774] S100CGJ6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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