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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007TOF

有価証券報告書抜粋 ソフトバンクグループ株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
-孫 正 義1957年
8月11日生
1981年9月㈱日本ソフトバンク(現ソフトバンクグループ㈱)設立、代表取締役社長(注3)231,205
1983年4月㈱日本ソフトバンク代表取締役会長
1986年2月同社代表取締役社長(現任)
1996年1月ヤフー㈱代表取締役社長
1996年7月同社取締役会長
2005年10月Alibaba.com Corporation(現Alibaba
Group Holding Limited), Director(現任)
2006年4月ボーダフォン㈱(現ソフトバンク㈱)取締役会議長、代表執行役社長 兼 CEO
2007年6月ソフトバンクモバイル㈱(現ソフトバンク㈱)代表取締役社長 兼 CEO
2013年7月Sprint Corporation, Chairman of the Board(現任)
2015年4月ソフトバンクモバイル㈱(現ソフトバンク㈱)代表取締役会長(現任)
2015年6月ヤフー㈱取締役(現任)
2016年3月ソフトバンクグループインターナショナル合同会社職務執行者(現任)
代表取締役
副社長
-宮 内 謙1949年
11月1日生
1977年2月社団法人日本能率協会入職(注3)1,101
1984年10月㈱日本ソフトバンク(現ソフトバンクグループ㈱)入社
1988年2月同社取締役
2006年4月ボーダフォン㈱(現ソフトバンク㈱)取締役、執行役副社長 兼 COO
2007年6月ソフトバンクモバイル㈱(現ソフトバンク㈱)代表取締役副社長 兼 COO
2012年6月ヤフー㈱取締役(現任)
2013年4月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)代表取締役専務
2013年6月同社代表取締役副社長
2014年1月Brightstar Global Group Inc., Director
2015年4月ソフトバンクモバイル㈱(現ソフトバンク㈱)代表取締役社長 兼 CEO(現任)
2015年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)取締役
2016年3月ソフトバンクグループジャパン合同会社職務執行者(現任)
2016年6月ソフトバンクグループ㈱代表取締役副社長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役-ロナルド・
フィッシャー
1947年
11月1日生
1984年7月Interactive Systems Corp., President(注3)-
1990年1月Phoenix Technologies Ltd., CEO
1995年10月SoftBank Holdings Inc.,
Director and President(現任)
1997年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)取締役(現任)
2013年7月Sprint Corporation, Vice Chairman of the Board(現任)
2014年1月Brightstar Global Group Inc., Director
2014年8月同社Chairman (現任)
取締役-ユン・マー1964年
9月10日生
1995年2月China Pages設立、President(注3)-
1998年1月MOFTEC EDI Centre, President
1999年7月Alibaba.com Corporation(現Alibaba
Group Holding Limited), Director
1999年11月同社Director, Chairman of the
Board and CEO
2004年2月同社Chairman and CEO
2007年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)取締役(現任)
2007年10月Alibaba.com Limited, Non-Executive
Director, Chairman
2013年5月Alibaba Group Holding Limited,
Executive Chairman(現任)
取締役-宮 坂 学1967年
11月11日生
1991年4月
1997年6月
2002年1月
2009年4月
2012年4月
2012年6月
2013年6月
㈱ユー・ピー・ユー入社
ヤフー㈱入社
同社メディア事業部事業部長
同社コンシューマ事業統括本部長 執行役員
同社最高経営責任者 執行役員
同社代表取締役社長(現任)
ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)取締役(現任)
(注3)-
取締役-柳 井 正1949年
2月7日生
1972年8月小郡商事㈱(現㈱ファーストリテイリング)入社(注3)121
1972年9月同社取締役
1973年8月同社専務取締役
1984年9月同社代表取締役社長
2001年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)取締役(現任)
2002年11月㈱ファーストリテイリング代表取締役会長
2005年9月同社代表取締役会長兼社長(現任)
2005年11月㈱ユニクロ代表取締役会長兼社長(現任)
2008年9月㈱GOVリテイリング(現㈱ジーユー)取締役会長(現任)
取締役-永 守 重 信1944年
8月28日生
1973年7月日本電産㈱を創業と同時に代表取締役社長 最高経営責任者(注3)35
1997年3月㈱リードエレクトロニクス(現日本電産リード㈱)取締役会長(現任)
2004年9月日本電産コパル電子㈱取締役会長(現任)
2009年6月日本電産サンキョー㈱取締役会長(現任)
2013年6月日本電産シンポ㈱取締役会長(現任)
2014年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)取締役(現任)
2014年10月日本電産㈱代表取締役会長兼社長 CEO(最高経営責任者)(現任)
2015年10月日本電産エレシス㈱取締役会長(現任)
2015年10月日本電産トーソク㈱取締役会長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役-村 田 龍 宏 1952年
4月7日生
1975年4月㈱富士銀行(現㈱みずほ銀行)入行(注4)-
2001年4月同行本店法人営業部成長企業支援室室長
2007年1月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)入社
2012年4月同社業務監査室(現内部監査室)室長
2014年6月イー・アクセス㈱(現ソフトバンク㈱)監査役
2015年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)常勤監査役(現任)
常勤監査役-遠 山 篤1955年
4月28日生
1977年9月プライスウォーターハウス (現プライスウォーターハウスクーパース)サンフランシスコ事務所入所(注5)-
1981年8月米国カリフォルニア州公認会計士登録
2006年6月あらた監査法人(現 PwCあらた監査法人)パートナー
2015年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)常勤監査役(現任)
監査役-宇 野 総一郎1963年
1月14日生
1988年4月長島・大野法律事務所(現長島・大野・常松法律事務所)入所
弁護士登録
(注4)-
1993年11月米国ニューヨーク州司法試験合格
2000年1月長島・大野・常松法律事務所パートナー弁護士(現任)
2004年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)監査役(現任)
監査役-柴 山 高 一1936年
10月2日生
1960年4月山一證券㈱入社(注4)-
1966年10月プライスウォーターハウス(現プライスウォーターハウスクーパース)入所
1970年3月公認会計士登録
1983年8月税理士登録
1997年7月プライスウォーターハウス青山コンサルティング㈱顧問
2002年7月税理士法人中央青山(現PwC税理士法人)顧問(現任)
2003年6月ソフトバンク㈱(現ソフトバンクグループ㈱)監査役(現任)
監査役-窪 川 秀 一1953年
2月20日生
1976年11月監査法人中央会計事務所入所(注4)51
1980年8月公認会計士登録
1986年7月窪川公認会計士事務所(現四谷パートナーズ会計事務所)開業、代表パートナー(現任)
1987年3月税理士登録
1989年2月㈱日本ソフトバンク(現ソフトバンクグループ㈱)監査役(現任)
2000年3月デジタルアーツ㈱監査役(現任)
2004年6月㈱テイクアンドギヴ・ニーズ監査役 (現任)
2005年6月共立印刷㈱監査役(現任)
2006年6月㈱ぱど監査役(現任)
232,512

(注) 1 取締役柳井 正および永守 重信は社外取締役です。
2 常勤監査役遠山 篤、監査役宇野 総一郎、柴山 高一および窪川 秀一は社外監査役です。
3 2016年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2013年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02778] S1007TOF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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