有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IVDN (EDINETへの外部リンク)
株式会社南陽 提出会社の経営指標等 (2020年3月期)
回次 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | |
決算年月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | 2020年3月 | |
売上高 | (百万円) | 24,064 | 23,459 | 27,647 | 29,259 | 25,673 |
経常利益 | (百万円) | 1,034 | 998 | 1,448 | 1,372 | 1,046 |
当期純利益 | (百万円) | 628 | 697 | 995 | 955 | 685 |
資本金 | (百万円) | 1,181 | 1,181 | 1,181 | 1,181 | 1,181 |
発行済株式総数 | (株) | 6,615,070 | 6,615,070 | 6,615,070 | 6,615,070 | 6,615,070 |
純資産額 | (百万円) | 10,863 | 11,532 | 12,513 | 12,713 | 12,865 |
総資産額 | (百万円) | 22,923 | 23,173 | 25,934 | 25,510 | 24,495 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,705.97 | 1,811.07 | 1,965.23 | 1,996.57 | 2,020.43 |
1株当たり配当額 (うち 1株当たり 中間配当額) | (円) | 40.00 | 53.00 | 69.00 | 76.00 | 66.00 |
(15.00) | (15.00) | (15.00) | (15.00) | (15.00) | ||
1株当たり 当期純利益 | (円) | 98.65 | 109.61 | 156.29 | 150.12 | 107.60 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 47.4 | 49.8 | 48.3 | 49.8 | 52.5 |
自己資本利益率 | (%) | 5.8 | 6.2 | 8.3 | 7.6 | 5.4 |
株価収益率 | (倍) | 8.9 | 15.5 | 15.1 | 14.0 | 11.7 |
配当性向 | (%) | 40.5 | 48.4 | 44.1 | 50.6 | 61.3 |
従業員数 | (名) | 151 | 149 | 150 | 147 | 151 |
株主総利回り | (%) | 68.9 | 134.9 | 190.1 | 176.4 | 117.5 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (89.2) | (102.3) | (118.5) | (112.5) | (101.8) |
最高株価 | (円) | 1,381 | 1,834 | 2,445 | 2,883 | 2,162 |
最低株価 | (円) | 730 | 835 | 1,530 | 1,862 | 999 |
(注)1売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第64期1株当たり配当額69円には東京証券取引所市場第二部上場記念配当3円を含んでおり、第65期1株当たり配当額76円には東京証券取引所市場第一部指定記念配当5円を含んでおります。
4 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第65期の期首から適用しており、第62期から第64期までの主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
5 最高・最低株価は、2017年12月10日までは福岡証券取引所、2017年12月11日から2018年12月10日までは東京証券取引所市場第二部、2018年12月11日以降は東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02792] S100IVDN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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