有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R2GA (EDINETへの外部リンク)
株式会社南陽 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)
回次 | 第65期 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | 第69期 | |
決算年月 | 2019年3月 | 2020年3月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | |
売上高 | (百万円) | 29,259 | 25,673 | 25,323 | 25,904 | 29,579 |
経常利益 | (百万円) | 1,372 | 1,046 | 999 | 1,265 | 1,825 |
当期純利益 | (百万円) | 955 | 685 | 686 | 855 | 1,287 |
資本金 | (百万円) | 1,181 | 1,181 | 1,181 | 1,181 | 1,181 |
発行済株式総数 | (株) | 6,615,070 | 6,615,070 | 6,615,070 | 6,615,070 | 6,615,070 |
純資産額 | (百万円) | 12,713 | 12,865 | 13,509 | 13,750 | 14,651 |
総資産額 | (百万円) | 25,510 | 24,495 | 25,694 | 26,748 | 29,200 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,996.57 | 2,020.43 | 2,121.57 | 2,157.81 | 2,296.90 |
1株当たり配当額 (うち 1株当たり 中間配当額) | (円) | 76.00 | 66.00 | 70.00 | 82.00 | 101.00 |
(15.00) | (15.00) | (15.00) | (15.00) | (15.00) | ||
1株当たり 当期純利益 | (円) | 150.12 | 107.60 | 107.73 | 134.21 | 201.86 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 49.8 | 52.5 | 52.6 | 51.4 | 50.2 |
自己資本利益率 | (%) | 7.6 | 5.4 | 5.2 | 6.3 | 9.1 |
株価収益率 | (倍) | 14.0 | 11.7 | 15.8 | 14.0 | 11.2 |
配当性向 | (%) | 50.6 | 61.3 | 65.0 | 61.1 | 50.0 |
従業員数 | (名) | 147 | 151 | 157 | 161 | 155 |
株主総利回り | (%) | 92.3 | 59.2 | 80.8 | 92.1 | 112.4 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (95.0) | (85.9) | (122.1) | (124.6) | (131.8) |
最高株価 | (円) | 2,883 | 2,162 | 1,816 | 2,116 | 2,378 |
最低株価 | (円) | 1,862 | 999 | 1,140 | 1,653 | 1,755 |
(注) 1 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第68期の期首から適用しており、第68期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第65期1株当たり配当額76円には東京証券取引所市場第一部指定記念配当5円、第67期1株当たり配当額70円には創業70周年記念配当7円をそれぞれ含んでおります。
4 最高・最低株価は、2017年12月11日から2018年12月10日までは東京証券取引所市場第二部、2018年12月11日から2022年4月3日までは東京証券取引所市場第一部、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02792] S100R2GA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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