有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TX57 (EDINETへの外部リンク)
VTホールディングス株式会社 沿革 (2024年3月期)
年月 | 概要 |
1983年3月 | 愛知県東海市加木屋町丸根に、株式会社ホンダベルノ東海を資本金4,000万円をもって設立。 |
1983年4月 | 本田技研工業株式会社とベルノ店取引基本契約を締結し、愛知県東海市加木屋町に東海店を開設。 |
1994年5月 | 愛知県東海市加木屋町陀々法師に本社を移転(但し、登記上の本店所在地は移転せず)。 |
1998年9月 | 名古屋証券取引所市場第二部に上場(現在は、名古屋証券取引所プレミア市場に上場)。 |
1999年3月 | 株式会社フォードライフ中部(現・エフエルシー株式会社)及び株式会社ホンダ自販名南(現・株式会社ホンダカーズ東海)を子会社化。 |
1999年6月 | 株式会社オリックスレンタカー中部(現・J-netレンタリース株式会社)を設立。 |
2000年3月 | 株式会社ニュースチールホームズ・ジャパン(現・株式会社アーキッシュギャラリー・連結子会社)を設立。 |
2000年4月 | 株式会社ホンダベルノ岐阜の販売エリアを引き継ぎ、岐阜県に進出。 |
2000年4月 | 株式会社オリックスレンタカー大阪(現・J-netレンタリース株式会社)を設立。 |
2000年4月 | 中京ホンダ株式会社(現・株式会社ホンダカーズ東海)を子会社化。 |
2000年6月 | 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場に上場(現在は、東京証券取引所プライム市場に上場)。 |
2000年10月 | 中京ホンダ株式会社は、株式会社ホンダ自販名南を吸収合併し、商号を株式会社ホンダプリモ東海(現・株式会社ホンダカーズ東海)に変更。 |
2002年3月 | 株式会社オリックスレンタカー中部は、株式会社オリックスレンタカー大阪を吸収合併し、商号を株式会社オリックスレンタカー名阪(現・J-netレンタリース株式会社・連結子会社)に変更。 |
2003年3月 | 株式会社トラスト(現・連結子会社)を子会社化。 |
2003年4月 | 新車及び中古車の販売に関する営業並びに指定自動車整備事業及び自動車分解整備事業を含む自動車整備の営業を分割し、新設する株式会社ホンダベルノ東海(現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社)に承継。当社は持株会社に移行して、商号を株式会社ホンダベルノ東海からVTホールディングス株式会社に変更し、登記上の本店所在地を愛知県東海市加木屋町陀々法師に移転。 |
2004年1月 | 株式会社シー・イー・エス(現・連結子会社)を子会社化。 |
2004年9月 | フェイスオン株式会社(現・ピーシーアイ株式会社・連結子会社)を設立。 |
2004年11月 | 株式会社トラスト(現・連結子会社)が東京証券取引所マザーズ市場に上場(現在は、東京証券取引所スタンダード市場に上場)。 |
2005年4月 | エルシーアイ株式会社(現・連結子会社)を子会社化。 |
2005年7月 | E-エスコ株式会社(現・株式会社MIRAIZ・連結子会社)を設立。 |
2005年12月 | 長野日産自動車株式会社(現・連結子会社)、株式会社NNサービス(現・株式会社長野日産サービス・連結子会社)を子会社化。 |
2006年7月 | 静岡日産自動車株式会社(現・連結子会社)、PZモータース株式会社(現・静岡日産自動車株式会社・連結子会社)及び静岡日産サービス株式会社(現・静岡サービス株式会社・連結子会社)を子会社化。 |
2006年7月 | 三河日産自動車株式会社(現・連結子会社)、株式会社カーメイク岡崎(現・連結子会社)及び株式会社オフィスサポートセンター(現・Jネットレンタカー北海道株式会社・連結子会社)を子会社化。 |
2006年8月 | 株式会社ホンダベルノ東海は、株式会社ホンダプリモ東海を吸収合併し、商号を株式会社ホンダカーズ東海(現・連結子会社)に変更。 |
2011年2月 | WESTERN BREEZE TRADING 23 (PROPRIETARY) LIMITED(現・TRUST ABSOLUT AUTO (PTY) LTD.・連結子会社)を子会社化。 |
2011年10月 | SOJITZ ABSOLUT AUTO (PROPRIETARY) LIMITED(現・SKY ABSOLUT AUTO (PTY) LTD.・連結子会社)を子会社化。 |
2012年4月 | COLT CAR RETAIL LIMITED(現・CCR MOTOR CO.LTD.・連結子会社)を子会社化。 |
2012年4月 | 株式会社日産サティオ埼玉(現・連結子会社)及び日産サービス埼玉株式会社(現・株式会社サービス埼玉・連結子会社)を子会社化。 |
2014年4月 | 株式会社日産サティオ奈良(現・連結子会社)を子会社化。 |
2014年8月 | 株式会社エムジーホーム(現・AMGホールディングス株式会社・連結子会社)を子会社化。 |
2014年10月 2014年12月 | SCOTTS MOTORS ARTARMON (PTY) LTD(現・連結子会社)を子会社化。 GRIFFIN MILL GARAGES LIMITED(現・連結子会社)を子会社化。 |
年月 | 概要 |
2015年5月 | 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)市場から東京証券取引所市場第一部へ、名古屋証券取引所市場第二部から名古屋証券取引所市場第一部へ指定替(現在は、東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場に上場)。 |
2015年8月 | エムジー総合サービス株式会社(現・連結子会社)を子会社化。 |
2016年2月 | 株式会社モトーレン静岡(現・連結子会社)を設立。 |
2016年5月 | WESSEX GARAGES HOLDINGS LIMITED(現・連結子会社)を子会社化。 |
2016年7月 2016年10月 | 愛知県名古屋市中区に登記上の本店所在地を変更。 MASTER AUTOMOCION, S.L.及びその傘下11社(現・連結子会社)を子会社化。 |
2017年9月 2017年11月 2018年3月 2019年8月 2019年8月 | MASTER DEALER DE AUTOMOCION 2017, S.L.(現・連結子会社)を設立。 MOGACAR DE AUTOMOCION, S.L.(現・連結子会社)を子会社化。 QUIAUTO, S.A.(現・M TECNIK DE AUTOMOCION 2023, S.A.・連結子会社)を子会社化。 光洋自動車株式会社(現・連結子会社)を子会社化。 株式会社モトーレン三河(現・連結子会社)を設立。 |
2020年7月 | 株式会社TAKI HOUSE(現・連結子会社)を子会社化。 |
2021年1月 | 株式会社ホンダ四輪販売丸順(現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社)を子会社化。 |
2021年4月 | 株式会社エムジーホームはAMGホールディングス株式会社(現・連結子会社)に商号を変更し持株会社化、事業承継会社を株式会社エムジーホーム(現・連結子会社)に商号変更して住宅事業を承継。 |
2021年4月 | CATERHAM CARS GROUP LIMITED(現・連結子会社)、CATERHAM CARS LIMITED(現・連結子会社)及びSEVEN MOTORSPORT LIMITED(現・連結子会社)を子会社化。 |
2021年6月 | M-MOTORBIKES ESPANA, S.L.(現・連結子会社)を設立。 |
2021年11月 | 株式会社ホンダ四輪販売丸順(現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社)を株式交換により完全子会社化。 |
2021年11月 | 株式会社髙垣組(現・連結子会社)を子会社化。 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 また、名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行。 |
2022年4月 | 株式会社ホンダカーズ東海(現・連結子会社)は、株式会社ホンダ四輪販売丸順を吸収合併。 |
2022年9月 | 株式会社モトーレン道南(現・連結子会社)を設立。 |
2022年10月 | 株式会社川﨑ハウジング(現・連結子会社)及び株式会社ハウメンテ(現・連結子会社)を子会社化。 |
2023年4月 | CICLOS DOMINGO, S.L.(現・連結子会社)を子会社化。 |
2023年5月 | 吸収分割により、株式会社ホンダカーズ東海(現・連結子会社)から不動産賃貸事業を分割し、承継。 |
2023年5月 | CATERHAM EVO LIMITED(現・連結子会社)を設立 |
2023年7月 | フジモトーレン株式会社(現・連結子会社)を子会社化。 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02889] S100TX57)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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