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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QY5R (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 TCS株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年3月期)


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回 次第31期第32期第33期第34期第35期
決 算 年 月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月
売 上 高(千円)7,928,9598,790,4147,471,8157,152,6628,099,918
経常利益(千円)553,329572,333375,522459,342582,501
当期純利益(千円)383,287391,642257,270293,839386,492
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)-----
資 本 金(千円)867,740867,740867,740867,740867,740
発行済株式総数(株)6,300,0006,300,0006,300,0006,300,0006,300,000
純資産額(千円)3,022,0753,295,0883,451,7643,666,8003,964,863
総資産額(千円)5,209,8565,709,6415,724,7935,914,0746,968,410
1株当たり純資産額(円)481.80525.03549.44583.42630.37
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)1919131520
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)61.0862.4140.9646.7661.46
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)58.057.760.362.056.9
自己資本利益率(%)13.212.47.68.310.1
株価収益率(倍)9.17.012.411.010.5
配当性向(%)31.130.431.732.132.5
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)166,4791,108,026598,113777,246240,488
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△329,902△68,581△80,490△51,618△38,883
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△136,674△119,311△119,024△81,907△94,139
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,178,2092,098,3432,496,9413,140,6623,248,127
従業員数
[外、平均臨時雇用者数]
(人)146147152149152
[5][7][7][8][7]
株主総利回り(%)45.838.144.646.558.8
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(95.0)(85.9)(122.1)(124.6)(131.8)
最高株価(円)1,180
(6,730)
690711632686
最低株価(円)505
(5,390)
410425475493

(注) 1. 当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第34期の期首から適用しており、第34期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
3.第31期、第32期、第33期、第34期及び第35期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
4.第31期、第32期、第33期、第34期及び第35期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

5.当社は、2018年5月1日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行っております。第31期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益を算定しております。
6.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。なお、2019年3月期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式分割前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02966] S100QY5R)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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