有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EPJD
株式会社cotta 連結経営指標等 (2018年9月期)
回次 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | |
決算年月 | 2014年9月 | 2015年9月 | 2016年9月 | 2017年9月 | 2018年9月 | |
売上高 | (千円) | 4,026,923 | 4,488,856 | 4,853,765 | 6,034,188 | 6,278,023 |
経常利益 | (千円) | 111,500 | 177,837 | 202,317 | 330,051 | 378,619 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 59,463 | 237,779 | 163,019 | 239,657 | 341,419 |
包括利益 | (千円) | 59,463 | 237,779 | 163,019 | 239,657 | 341,419 |
純資産額 | (千円) | 1,645,554 | 1,862,197 | 1,985,354 | 2,207,248 | 2,531,786 |
総資産額 | (千円) | 3,203,405 | 3,871,308 | 4,166,644 | 4,333,383 | 4,296,076 |
1株当たり純資産額 | (円) | 150.77 | 171.14 | 182.45 | 202.77 | 232.08 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 5.47 | 21.94 | 15.08 | 22.16 | 31.51 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | 5.43 | 21.80 | 14.99 | 22.02 | 31.08 |
自己資本比率 | (%) | 51.16 | 47.78 | 47.30 | 50.64 | 58.65 |
自己資本利益率 | (%) | 3.67 | 13.63 | 8.53 | 11.50 | 14.49 |
株価収益率 | (倍) | 31.38 | 7.32 | 8.95 | 18.38 | 18.63 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 177,009 | 271,804 | 203,142 | 177,577 | 354,492 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △402,140 | △16,827 | △164,070 | △84,177 | 85,050 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △33,049 | 92,064 | 3,705 | △146,336 | △351,789 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 723,361 | 1,070,402 | 1,113,178 | 1,060,243 | 1,147,995 |
従業員数 | (名) | 57 | 65 | 87 | 82 | 75 |
(外、期末臨時雇用者数) | (89) | (103) | (115) | (120) | (113) |
2.当社は、第16期より「株式給付信託(J-ESOP)」、第17期より「株式給付信託(BBT)」を導入しており、当該信託が保有する当社株式を連結財務諸表において自己株式として表示しております。そのため、当該信託が保有する当社株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めており、また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めております。
3.当社は、2018年10月1日を効力発生日として普通株式1株につき3株の割合をもって株式分割を行っております。そのため、第16期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益および潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。なお、第20期の株価収益率については、2018年9月末時点の株価が権利落ち後の株価となっているため、権利落ち後の株価に当該株式分割の分割割合を加味して計算しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02982] S100EPJD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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